Shuichiro Ogawa
English

Notes ・ updated 2026-08-13

エンドユーザー開発（EUC/EUD）の系譜と限界：文献152件の地図

エンドユーザーコンピューティング（EUC）とエンドユーザーデベロップメント（EUD）の歴史、社会的要請、限界を扱うレビュー論文のために、1960年の Licklider から2026年の LLM 期までの文献152件を軽量スコーピングで収集し、17クラスタで地図化した統合要約。 各文献の完全な書誌は末尾「参照文献」を参照（DOI/URL つき）。出典追跡つきの内部台帳は source/review/end-user-development/papers.md（リポジトリ内部、非公開）。 民主化言説の批判的検討は design-democratization-justification と democratization-recommodification-paradox、LLM による制作の変質は vibe-coding-design-production と maker-to-editor-paradigm、学習への影響は ai-cognitive-offloading-learning が先行ノート。 収集系統: source-researcher（profile: scholarly）3系統並行 → paper-screening-agent（第1次、85件）、および前史、応用ドメイン、非英語圏を対象とする3系統並行の補完収集（第2次、67件）。規約 .claude/rules/collection-protocol.md（捏造ゼロ、出典追跡）。

調査メタ情報

  • 収集日: 2026-08-13 ／ 件数: 152（第1次85件＋第2次67件。探索段の候補は計170件、重複統合15件分、除外2件）
  • 期間: 1960–2026（前史の一次文献は Licklider 1960 が下限、2020–2026 の low-code と LLM 期も対象）
  • 二段階で収集した理由: 第1次収集（85件）は1980年代の情報システム研究を起点としたため、それ以前の前史、HCI と情報システム研究以外の応用分野、英語圏以外の研究、労働社会学の理論適用の四つが空白として残った。第2次収集はこの空白だけを対象とし、前史（H0, H5）、非英語圏（H6）、応用ドメイン（L5）、労働過程論（D5）の4クラスタを追加した。
  • 媒体重心: ACM 系の会議とジャーナルが約45件、情報システム系（MIS Quarterly, ISR, CAIS, BISE, JMIS, Decision Support Systems）が約20件、学術書と書籍章（MIT Press, Springer, Harvard UP, Stanford UP, Princeton UP, Chicago UP, Yale UP, Routledge）が27件、計算機史系誌（IEEE Annals of the History of Computing）が4件、医療情報学系（JAMIA, JBI, JMIR, Human Factors）が6件、日本語誌が9件、独語の書籍章が2件、arXiv プレプリントが7件。
  • 除外: 2件。ひとつは Decision Support Systems 46(1) の “A Critical Review of the Literature on Spreadsheet Errors” を Panko の著作とする誤帰属で、Crossref で正しい著者が Powell, Baker & Lawson であることを確認して削除した。もうひとつは第2次収集で候補に挙がった Edinburgh 大学の博士論文で、提出年もタイトル表記も確定できず本文にも到達できなかったため、書誌を同定できないものとして落とした。同種の照合を Benson (1983) の DOI、Mørch (1997) の章 URL、Scaffidi らの推計値、Prather らの掲載巻号についても行っている（詳細は内部台帳の Provenance）。
  • 書誌の機械照合: 参照文献のうち DOI を持つ全件を Crossref REST API に照会し、著者姓と発行年の一致を確認した（結果は内部台帳の Provenance に記録）。
  • 確度の注意: predatory 誌と撤回論文は確認された範囲で0件。査読水準に留保のある媒体（ISRN Software Engineering、IGI Global 系誌、EuSpRIG 会議、PPIG ワークショップ、日本の研究会報告と大会論文集）と未査読プレプリントには non-peer フラグを付して残した。前史の一次文献（1960s–1970s）は査読の枠組みが現在と異なるため primary-historical として別扱いにしている。低関連と判定した項目も、研究史の一部として削除せず保持している。

TL;DR

「利用者が自分でプログラムを書けるようにする」という規範は、1980年代の情報システム研究が持ち込んだものではない。 その規範は1960年代に、四つの別々の場所で立ち上がっている。 研究インフラとしての時分割計算（E86, E87, E88）、非専門家に計算を教える言語（E90 の BASIC、E92 の Logo）、専門家に独占されない道具という規範的主張（E95 の conviviality、E94 と E98 の Dynabook 構想）、そして専門家不足という制度的圧力（E93、1968年の NATO 会議が「ソフトウェア危機」の語を定着させた）である。 最後のひとつだけが供給側の都合であり、他の三つは利用者の自律そのものに価値を置いていた。 1980年代の EUC 研究が引き継いだのは、主に最後のひとつだった。

同じ現象に二つの名前が付いたのは、記述する側の立場が逆だったからである。 EUC（end-user computing）は1983年に情報システム研究の語彙として現れ、年50%から90%で増える利用者を IS 部門がどう管理するかという問いとともに定義された（E01）。 EUD（end-user development）は2006年に HCI の語彙として定義され、利用者がソフトウェア成果物を変更、拡張、新規作成できるようにする活動として、専門プログラマの不足と多様化するニーズへの応答に位置づけられた（E23）。 前者は統制の枠組み、後者は解放の枠組みで、対象はほぼ同じである。 この二重性は現在も残っていて、citizen development をガバナンスの問題として論じる文献（E32, E33）と、EUD をエンパワーメントの分野として論じる文献（E27, E45）は、互いをほとんど引用しない。

1980年代以降の文献が語る社会的要請も、やはり一つではない。 前史の四つの起源がそのまま引き継がれたわけでもなく、対応関係はずれている。 本コーパスからは少なくとも次の四つが区別できる。 組織の開発需要が IS 部門の供給を超えたという経済的要請（E01, E04, E05, E29）、労働者が自分の道具を決める権利という北欧の産業民主主義の要請（E39, E40）、万人がプログラムを書けることを識字として捉える教育的要請（E46, E47, E48）、そして専門プログラマの不足という産業側の要請（E23, E34）である。 これらは動機も正当化の論理も異なるが、「民主化」という一語に畳み込まれて流通してきた。 批判文献（E52, E53, E54）は、この畳み込みが EUD に固有ではなく、コンピュータ化推進運動が技術の波ごとに反復してきた修辞構造であることを示す。

限界については、分野が自ら早くから精密に記録している。 学習障壁は6種に分類され（E59）、記法の認知的性質は14次元で評価され（E60）、なぜ利用者が学習コストを払わないかは注意の投資モデルで説明された（E61）。 成果物の品質は、監査対象88シートの94%に1件以上の誤りという水準で報告されている（E67）。 そして LLM 期の実証研究は、同じ限界が新しい層で再演されていることを示す。 非熟練プログラマは生成モデルへの伝え方を学習できず（E74）、業務担当者は誤りの可能性を警告されてもなお生成コードの重大な欠陥を検出できない（E81）。

限界の形は、実務者の職種によって違う。 会計と金融では監査と内部統制という制度的応答が問題の中心になり（E124, E126）、医療では公式システムの不足を現場が補う代償行為として現れ（E129, E133）、科学計算では作られた成果物が検証可能な知識の基盤そのものになる（E139, E142）。

このコーパスに欠けているのは、EUC/EUD が約束したことが実際に起きたかを長期的に検証した研究である。 要請を論じる文献と、限界を論じる文献はそれぞれ厚いが、両者を突き合わせて到達度を測った研究が見当たらない。 労働社会学の理論を持ち込む道も開いたままで、脱技能化論と管轄理論を EUD や市民開発に適用した査読研究は、二度の独立した探索でも見つからなかった。

歴史的系譜（H0–H6、64件）

H0. 前史：規範はどこから来たか（1960s–1970s、15件）

利用者が自分で計算機を操るべきだという発想は、まず研究インフラの側から現れる。 Licklider (1960, E86) が人間と計算機の共生を構想し、Engelbart (1962, E87) は人間の知的能力を増強する枠組みとして、利用者が自分の道具を作り替えながら能力を高める過程（ブートストラッピング）を提案した。 Corbató ら (1962, E88) の CTSS と Fano & Corbató (1966, E89) の解説が、複数の利用者が計算機に直接触れる環境を実在するものにしている。

教育の側からは、非専門家に計算を教える言語が現れる。 Kemeny & Kurtz (1968, E90) はダートマスの時分割システムと BASIC を報告し、学生が自らプログラムを書くことの教育的意義を論じた。 Feurzeig ら (1969, E92) の Logo 最終報告は、児童がプログラムを書いて数学的思考を学ぶ枠組みを最初に記録した文献にあたる。

三つめは、道具の所有をめぐる規範的な主張である。 Illich (1973, E95) は、専門家に独占される産業的な道具に対して、利用者が使いこなし作り替えられる自立共生的な道具を対置した。 Kay (1972, E94) と Kay & Goldberg (1977, E98) の Dynabook 構想、Nelson (1974, E96) の Computer Lib、Colstad & Lipkin (1975, E97) の Community Memory は、この規範を計算機の設計と実践に落とし込む試みである。

四つめだけが供給側の事情から来ている。 Naur & Randell 編 (1969, E93) の NATO 会議報告は「ソフトウェア危機」を国際的な語彙として定着させ、需要に開発が追いつかないという認識を記録した。 Rockart & Flannery (1983, E01) が出発点に置くバックログ問題は、その15年前からすでに議論されていたことになる。

H1. 情報システム研究における EUC の起源（1980s–1990s、7件）

Rockart & Flannery (1983, E01) が173社の調査から利用者を6類型に分け、IS 部門が既存の二環境に加えて「第三の環境」を整備すべきだと論じたのが起点にあたる。 同年の Benson (1983, E02) はメインフレーム系とマイクロコンピュータ系で EUC 実践が異なることを面接調査で報告した。 Cotterman & Kumar (1989, E06) は開発、運用、統制の3軸でエンドユーザーを8類型に分類し、「誰にどこまで開発させるか」の判断枠組みを与えた。

この系統の特徴は、成長を歓迎しつつ限界を織り込んでいることにある。 Huff, Munro & Martin (1988, E04) の成長段階モデルは、既存ツールでは大半のエンドユーザーが効果的な開発を続けられなくなる段階の到来を組み込んでいた。 Brancheau & Brown (1993, E05) はこの十年を、IT 部門の資源制約と統制のトレードオフという枠組みに整理した。

H2. HCI と CSCW における tailorability と meta-design（11件）

もう一方の系譜は、実際に人がソフトウェアを作り替える場面の記述から始まる。 Nardi & Miller (1990, E08; 1991, E09) は表計算の共同開発が例外でなく通例であることをエスノグラフィで示し、MacLean ら (1990, E10) は、すべての利用者と状況に適したシステム設計は不可能だという前提からボタンによるテーラリング機構を提案した。 Mackay (1990, E11; 1991, E12) はカスタマイズの共有パターンと、その引き金と障壁を実証的に記述している。

概念の整理はこの記述の上に立つ。 Mørch (1997, E15) はテーラリングをカスタマイズ、統合、拡張の3水準に分け、Trigg & Bødker (1994, E14) はテーラリング活動の反復が組織内で体系化を生む過程を追った。 Fischer & Giaccardi (2006, E18) の meta-design と SER モデルは、設計を利用時に継続する活動として定式化する枠組みを与えている。 Nardi (1993, E17) の書名（A Small Matter of Programming）が示す皮肉は、この系譜の自己認識をよく表している。

H3. end-user programming の技術系譜（4件）

Cypher 編 (1993, E19) と Lieberman 編 (2001, E20) が programming by demonstration と programming by example の系譜を確立し、Myers, Pane & Ko (2004, E21) は人がプログラミング課題をどう考えるかの実証研究から自然な言語と環境の設計指針を導いた。 この系譜は2022年に生成言語モデルへ接続する（E22）。

H4. EUSE の成立と分野の自己定義（5件）

Lieberman ら (2006, E23) の定義章、Ko ら (2011, E24) の ACM Computing Surveys サーベイ、Barricelli ら (2019, E25) の165本を対象としたマッピング研究が、分野の自己記述の三つの節目にあたる。 Batalas ら (2021, E26) は EUD 定義の拡散そのものを問題化しており、分野が自らの外延を確定できていないことを示す。

H5. 前史を対象とする歴史研究（9件）

前史の一次文献は、後年の計算機史研究によって別の像を与えられている。 Bardini (2000, E101) は Engelbart の構想を共進化の枠組みで読み直し、Turner (2006, E104) は対抗文化とシリコンバレーの結節点から、個人が計算機を通じて自律するという思想の文化的な出所を追った。 Ensmenger (2010, E105) は、プログラマという職業への技術的権威の集中と、ソフトウェア危機やバックログをめぐる言説がその権威の政治と結びついていたことを示す。

この系統はレビュー論文の歴史記述に制約も課す。 Rankin (2018, E107) はダートマスやミネソタの教育計算を掘り起こし、パーソナルコンピューティングの起源を数名の発明者に帰す通説に反論した。 Grudin (2005, E103) が整理した HCI の三系譜（計算機操作、情報システム管理、裁量的利用）も、EUD をひとつの直線的な系譜として描くことを難しくする。

H6. 非英語圏の系譜（13件）

英語圏の外を探すと、まず独語圏に同時期の文献が見つかる。 Müller (1982, E110) と Jahner (1982, E111) は、Endbenutzer（エンドユーザー）向けのデータベースと言語を、Rockart & Flannery の前年に論じている。

日本語圏では事情が異なる。 査読誌で EUC を主題にした研究は、佐藤 (1994, E112) の管理段階尺度と高原ら (2002, E113) の開発環境が確認できるが、いずれも米国の EUC 管理論を輸入して適用したものだった。 2010年代以降、この用語は日本の学術文献からほとんど姿を消し、代わりに個別の内製事例の報告（E117, E119, E120, E121）が、査読水準の確認できない研究会と大会論文集に分散している。 実務で広く使われる「野良システム」「属人化」といった語では、査読文献が見つからなかった。 直近では花原 (2026, E122) が、生成 AI による内製を大学図書館業務で検証し、安全性と技術的負債のリスクを指摘している。

日本のソフトウェア産業に固有の多重下請構造は、産業経済学の計量研究としては存在する（E115）。 ただしそれを EUC/EUD の需要要因として明示的に結んだ研究は見つからず、この接続はレビュー論文の側で行う作業になる。

社会的要請（D1–D5、41件）

D1. 組織的と経済的な要請（11件）

開発需要が IS 部門の供給能力を超えたという事実が、EUC の最初の推進力である（E01, E04, E05）。 この構図は名前を変えて反復する。 Behrens (2009, E29) と Fürstenau ら (2017, E30) は、公式 IT 部門の外で生まれるシステムを両義的な現象として描き、後者は貯蓄銀行の事例からシャドー IT の存続をリスクの社会的構成と部門間権力関係のフィードバックとして理論化した。 2020年代の low-code と citizen development は同じ需給不均衡を新しい語彙で語り直しており（E33, E35, E36, E37）、Viljoen ら (2024, E32) は citizen developer と専門家30件のインタビューから品質低下、シャドー IT、技術的負債のリスクをガバナンス問題として整理している。

規模の推計はこの系統で最も引用される数値だが、扱いに注意が要る。 Scaffidi, Shaw & Myers (2005, E38) は米国労働統計から、2005年時点で表計算とデータベースの利用者が約4500万人超と推計し、2012年についてエンドユーザー総数9000万人、うち表計算とデータベース利用が5500万人超、自認プログラマーが1300万人超と予測した。 「5500万人」だけが年次を落として流通しがちだが、これは2012年の予測値であって観測値ではない。

D2. 民主化と参加と労働の要請（7件）

Ehn (1988, E39) と Kensing & Blomberg (1998, E40) が跡づける北欧の参加型デザインは、労働組合主導の産業民主主義という、生産性とは別の正当化の論理を持つ。 Bratteteig & Wagner (2014, E41) は、その参加が実際には権力と意思決定の配分の問題であり、しばしば形式にとどまることを二つの大規模プロジェクトから示した。 Le Dantec & DiSalvo (2013, E42) は参加を単発の関与でなく持続的な基盤形成（infrastructuring）として捉え直している。 Iversen ら (2018, E43) と Dindler ら (2020, E44) の計算論的エンパワーメントは、この系譜を教育へ接続する試みにあたる。

D3. 教育的と文化的な要請（6件）

Papert (1980, E46) と diSessa (2000, E47) が、プログラミングを効率化の道具でなく表現の基盤として位置づけ、Wing (2006, E48) の計算論的思考が K-12 政策の語彙になった（E49）。 Vee (2017, E51) は識字研究の道具立てで、プログラミングが軍事と行政のインフラから企業、個人へと制度化されていく過程を歴史的に跡づけている。 この系統には内部批判も含まれる。 Denning (2017, E58) は計算論的思考の定義の曖昧さと測定の困難を指摘し、Guzdial (2015, E50) は「なぜ万人が学ぶべきか」の理由づけの違いが学習目標と教授法を左右するのに、単一の枠へ還元されていると論じた。

D4. 民主化言説そのものへの批判（7件）

Iacono & Kling (1996, E52) は、コンピュータ化を推進する社会運動が技術的ユートピア主義のレトリックで解放の物語を構築する機構を理論化した。 Barrett ら (2013, E53) がこれを修辞学的分析へ発展させ、Han ら (2025, E54) は同じ枠組みが現在の AI 普及言説にそのまま適用できることを示している。 Irani (2019, E55) と Costanza-Chock (2020, E56) は、エンパワーメントと参加の言説が経済的価値抽出や構造的不平等の再生産と両立することを、それぞれ長期フィールドワークと批判的検討から示した。 この四つを並べると、「今回の民主化は本物か」という問いには、少なくとも過去の波と同じ修辞構造を持つという答えが先に立つ。

D5. 労働過程論と専門職論という空白（10件）

EUD を労働の側から見るなら、使えるはずの理論が二つある。 構想と実行の分離による脱技能化（Braverman）と、専門職が仕事の管轄を争う過程（Abbott）である。 ところが、この二つを EUD や市民開発に適用した査読研究は、二度の独立した探索でも見つからなかった。

あるのは隣接領域である。 Kraft (1977, E143) が脱技能化テーゼをプログラマ労働に適用し、Ensmenger & Aspray (2002, E148) はそれを歴史的に再検証して、脱技能化と再技能化が並行することを示した。 Ensmenger (2001, E147) はプログラマの専門職化運動が失敗した経緯を史料から追い、Barrett (2004, E149) はソフトウェア開発の労働過程を実証研究として体系化している。 懐疑的な反論（E150）も含めて、これらの分析対象はいずれも雇用された専門プログラマであって、業務部門の非専門家ではない。

構造的に最も近い問いを別の語彙で扱っているのは、Munro ら (1987, E144) の統制論である。 IS 部門とエンドユーザーのあいだで権威がどう再配分されるかを論じており、労働社会学の語彙に置き換えれば管轄争いの記述に近い。 ただし著者ら自身は Abbott も Braverman も参照していない。 2026年になって労働過程論を HCI に導入する理論提起（E152）が現れたが、その abstract の範囲では EUD にも市民開発にも触れていない。

なお本コーパスの外では、democratization-recommodification-paradox が Braverman の脱技能化と Bourdieu の象徴資本を AI による民主化に接続している。 ただしそちらは査読研究ではなく討議の記録であり、学説の引用にも [要確認] が付いている。 レビュー論文で使うなら、原著に当たり直す作業が別に要る。

限界（L1–L5、47件）

L1. 認知的限界（5件）

Ko, Myers & Aung (2004, E59) が Visual Basic .NET 初学者の観察から同定した6種の学習障壁（設計、選択、調整、使用、理解、情報）は、この系統の基準点にあたる。 Green & Petre (1996, E60) の cognitive dimensions は、抽象化勾配や粘性といった記法の性質を評価軸として与えた。 Blackwell (2002, E61) の注意の投資モデルは、エンドユーザーがプログラミングを避ける理由を能力の欠如でなく合理的な判断として説明する点で、民主化言説への内在的な反論になっている。 Beckwith ら (2006, E62) は、この障壁が利用者に等しく分布しておらず、ソフトウェア設計自体が性差の一因であると論じた。

L2. 成果物の品質（8件）

スプレッドシートは EUD の成功例であると同時に、限界の実証が最も蓄積した領域でもある。 Panko (1998, E64) はセル単位の誤り率が単純作業の誤り率と同程度である一方、シート単位ではほぼ全数に誤りが含まれることを統合し、2015年の再整理（E67）では13研究のフィールド監査からセル単位の誤り率平均5.2%、監査対象88シートの94%に1件以上の誤りを報告している。 Powell, Baker & Lawson (2008, E65) は、誤りの蔓延には合意があるのに誤りの種類、発生機序、検出法の知見が乏しいと批判した。 介入側では、可視的なテスト網羅性表示が検出効率と過信の是正に有効であることが実験で示されている（E69, E70）。

L3. 組織とガバナンスの限界（2件、副クラスタを含めると6件）

Alamin ら (2022, E73) は Stack Overflow の約33,000投稿から low-code 開発者が直面する40の課題を同定し、Silic ら (2025, E72) は従業員調査（n=140）と経営層面接（n=10）から、生成 AI の無許可利用が過度依存を通じて組織的知識基盤を弱体化させる経路を報告した。 シャドー IT を扱う D1 の文献（E28, E30, E31）も、この論点を組織側から支える。

L4. LLM 期の新しい限界（12件）

生成 AI は EUD の射程を広げると同時に、限界の位置を移動させた。 Sarkar (2023, E57) はこれを生成的シフト仮説として定式化しつつ、コードという表現形式がなお必要とされる理由を検討している。 実証研究が示すのは、限界が消えたのではなく別の層に現れたことである。 Liu ら (2023, E74) は、非熟練プログラマが生成モデルへの伝え方を学習できない抽象化ギャップを指摘した。 Perry ら (2023, E76) の実験（n=47）では、AI アシスタント利用者は有意に安全性の低いコードを書き、かつ自分のコードを安全だと過信した。 Vaithilingam ら (2022, E78) は、Copilot がタスク完了時間と成功率を必ずしも改善しないのに多くの参加者が使い続けることを観察している。 Virk & Liu (2025, E81) は、誤りの可能性を明示的に警告されてもなお業務担当者が生成データ分析の重大な欠陥を検出できないことを示した。

Blackwell の注意の投資モデル（E61）で読み直すと、生成 AI が下げたのは学習コストであって検証コストではない。 検証コストが下がっていない以上、非専門家が作れる範囲は広がっても、作ったものの正しさを自分で保証できる範囲は広がらない。

L5. 応用ドメインごとの限界の形（20件）

HCI と情報システム研究の外に出ると、限界は職種ごとに違う形をとる。

会計と金融では、誤りの存在そのものより、誰が検証し誰が責任を負うかが問題の中心にある。 Powell ら (2008, E124) は運用中の表計算を対象とする段階的な監査手順を設計し、Coster ら (2011, E126) は SOX 法対応中の米国企業38社の調査から、ライフサイクルの各段階で統制が実施されている（いない）実態を報告した。 Caulkins ら (2008, E125) は、表計算の誤りが実際の意思決定にどう波及したかを実務者への面接から記録している。

医療では、エンドユーザー開発は創造の発露としてよりも、公式システムの機能不全を現場が埋める代償行為として現れる。 Koppel ら (2008, E129) はバーコード与薬システムに対する看護師の回避策を体系化し、Balka (2010, E131) は公式カルテの外で維持される「ゴーストチャート」を報告した。 Mörike ら (2022/2024, E133) のエスノグラフィは、現場職員がデジタルとアナログの混在したシャドーシステムを自ら構築する過程を記述している。 高リスク領域であるだけに、この代償行為の失敗は患者安全に直結する。 ただしこの領域は失敗の記録だけではない。 Harris ら (2009, E130) の REDCap は、プログラマでない臨床研究者が自らデータ収集フォームを構築できる基盤として、広範囲で使われ続けている。

科学計算では、限界が知識の基盤そのものに及ぶ。 Hannay ら (2009, E135) と Pinto ら (2018, E138、R 利用者1,574名) は、研究者の多くが独学と自己流の慣行でソフトウェアを開発している実態を報告した。 その帰結は再現性の水準に現れる。 Wang ら (2020, E139) は GitHub 上のノートブック936件の多くが再実行できないことを示し、Samuel & Mietchen (2024, E142) は生物医学論文に紐づくノートブック27,271件を分析して、依存関係を宣言した Python ノートブック10,388件のうちエラーなく実行できたのは1,203件だったと報告している。 O’Brien (2025, E82) が AI コード支援への過度依存に見た危険は、LLM 以前から続く構造の延長にある。

レビュー論文への含意

三つの論点は独立していない。 歴史（H）は、EUC と EUD が管理と解放という逆向きの枠組みで同じ現象を記述してきたこと、そしてその解放の語彙が1960年代の四つの起源に遡ることを示す。 要請（D）は、その四つが動機も正当化の論理も違ったまま「民主化」の一語に畳み込まれたことを示す。 限界（L）は、どの要請に対しても認知と品質の制約が働く一方で、制約の現れ方が実務者の職種によって違うことを示す。

したがってレビュー論文の軸として使えるのは、「EUD は成功したか」ではなく、「どの要請に対して、どの限界が、どの程度効いたか」という問いの立て方である。 組織的要請（D1）に対しては品質とガバナンスの限界（L2, L3, L5a）が効き、教育的要請（D3）に対しては認知的限界（L1）が効く。 専門職が本業の外でソフトウェアを作る場面（L5）では、限界の所在が個人の能力ではなく、訓練も制度的支援もないまま開発を担わされる構造の側にある。 そして民主化の要請（D2）に対して何が効いたのかは、本コーパスの範囲では答えが出ない。 参加の権力分析（E41）と民主化言説の批判（E52–E56）は、要請そのものが達成の測定を想定していなかった可能性を示唆する。

前史（H0）を起点に置くと、この問いはもう一段はっきりする。 1960年代の四つの起源のうち、供給側の事情から来ていたのはソフトウェア危機の系統だけだった。 残る三つ（研究インフラ、教育、道具の自律）は、開発需要が満たされるかどうかと無関係に、利用者が自分で作ることそれ自体に価値を置いている。 EUD の到達度をバックログの解消だけで測る限り、後者の三つは最初から評価の対象に入らない。

空白（未充足の論点）

  1. 約束の未達を正面から検証した実証研究がない。D1–D4 は「なぜ EUD が必要とされたか」と「その言説がどう構築されたか」を扱うが、「実現したか」を長期的、定量的に追跡した研究が本コーパスにない。Scaffidi らの2012年予測（E38）の実現度を検証した後続の査読研究も、二度の探索で発見できなかった。前史（H0）を踏まえるなら、この検証は「どの約束か」を四つの起源に分けたうえで行う必要がある。
  2. 脱技能化論と専門職の管轄理論が適用されていない。第2次収集は、この判定を独立に検証する目的で labour process theory と occupational jurisdiction の系統を再探索したが、EUD や citizen development に適用した査読研究には到達しなかった（D5）。存在するのは専門プログラマを対象とする隣接文献（E143, E147–E150）と、労働社会学の語彙を使わずに同型の問いを扱う IS 統制論（E144）である。この橋渡し自体が、レビュー論文の理論的貢献になりうる。
  3. 英語圏以外は薄いまま残る。第2次収集で独語圏（E110, E111）と日本語圏（E112–E122）を追加したが、中国語圏と韓国語圏では英語アブストラクト付きの実証研究に到達できなかった。日本語圏については、実務で頻用される語（野良システム、属人化）に対応する査読文献が見つからず、学術言説と実務言説の非対称そのものが観察結果になっている。この非対称の検証には、実務媒体を含む別種のコーパスが要る。
  4. 前史と1980年代の断絶を追跡した研究がない。H0 の一次文献と H1 の EUC 研究のあいだに、引用関係を追跡した研究が見当たらない。Rockart & Flannery (1983, E01) が Licklider や Illich を参照しないのは自然だとしても、では1960年代の規範がどの経路で1980年代の管理論に転化したのかは、本コーパスからは辿れない。
  5. 教育現場と行政の EUD 研究が見つからない。第2次収集で会計、医療、科学計算（L5）は補えたが、教師による教材システム構築、行政職員による業務システム内製を扱う査読文献は、複数の探索でも条件に合うものが出てこなかった。日本語圏の事例報告（E120, E121）が大学の事務業務に触れる程度である。
  6. citizen developer 当事者の視点が薄い。E34 を除き、当事者のスキル形成とキャリアパスを扱う研究が見当たらず、D1 は組織ガバナンスの視点に寄っている。D5 の労働過程論を接続する余地があるのは、まずこの空白である。

未検証事項

  • E02（Benson 1983）: 面接調査の対象者数（利用者67名、IS 専門家19名）は探索段の記載を踏襲しており、原論文での再確認は未了 [要一次検証]
  • E13（Henderson & Kyng 1991）: 正確な頁範囲と原著（Design at Work 初版, Erlbaum）の DOI [要一次検証]
  • E20（Lieberman ed. 2001）, E35（Prinz ら 2021）: DOI なし、書籍ページとパーマリンクのみ [要一次検証]
  • E37（Ajimati ら 2024）: DOI と全著者名が未確定 [要一次検証]
  • E39（Ehn 1988）: 1988/1989/1990 の複数版を確認したが、出版社と ISBN の対応にカタログ上の揺れがあり初版の書誌が未確定 [要一次検証]
  • E52（Iacono & Kling 1996）: DOI の実在は確認したが本文ページには到達できず [要一次検証]
  • E59（Ko ら 2004）: 被験者数が抄録に記載なく未確認 [要一次検証]
  • E66（Panko & Aurigemma 2010）: DOI 未確認（ScienceDirect URL のみ）[要一次検証]
  • E67, E68（Panko 2015/2016、Croll 2009）: EuSpRIG 会議の査読水準が未確認 [要一次検証]
  • E77（Sarkar ら 2022, PPIG）: 正式 DOI を確認できず、PPIG の査読水準も未確認 [要一次検証]
  • E83（Meske ら）, E85（Ge ら）: 未査読プレプリント [要一次検証]
  • E27（Paternò 2013, ISRN Software Engineering）, E31（Kopper ら 2018, IJITBAG）: 媒体の査読水準に懸念があり条件付き採用 [要一次検証]

第2次収集分（前史、非英語圏、応用ドメイン、労働過程論）は次のとおり。

  • E91（Licklider & Taylor 1968）: 掲載誌 Science and Technology の原文に到達できず、書誌は二次引用データベース経由の確認にとどまる [要一次検証]
  • E99（McCarthy 1992/1983）: 草稿（1983）と誌面掲載（IEEE Annals 14(1), 1992）で年に揺れがあり、誌面側に到達できていない [要一次検証]
  • E101（Bardini 2000）: ISBN 未確認（出版年、出版社、Open Library の work ID は確認済み）[要一次検証]
  • E108（Haigh & Ceruzzi 2021）: DOI 未取得（ISBN、出版社、年は複数の独立ソースで確認）[要一次検証]
  • E114（富澤・明星 2009）: 全国研究発表大会の要旨のみで、本文は未確認 [要一次検証]
  • E115（Minetaki & Motohashi 2009）, E144（Munro ら 1987）, E146（Star & Strauss 1999）: 正確な頁範囲 [要一次検証]
  • E116（岡部ら 2014）: DOI が確認できず CiNii の CRID で代替 [要一次検証]
  • E117, E119（中所 2014/2016）: 電子情報通信学会技術研究報告のため査読を経ていない
  • E120（神馬ら 2023）, E121（小西ら 2024）: 査読の有無が確認できていない [要一次検証]
  • E123（Grossman ら 2007）, E125（Caulkins ら 2008）, E132（Saleem ら 2011）, E135（Hannay ら 2009）, E136（Prabhu ら 2011）, E141（Cosden ら 2022/2023）: 書誌は確認済みだが、標本数や手法の詳細に未到達の箇所がある [要一次検証]
  • E126, E127（EuSpRIG 2011/2012）: E67, E68 と同じく会議の査読水準が未確認 [要一次検証]
  • E151（Meilvang 2020）: SAGE の DOI プレフィックスから Sociology と推定したが、誌名表示を確認できていない [要一次検証]
  • E152（Qin & Cheon 2026）: CHI 2026 採択は arXiv ページの記載のみで、ACM 側で未確認の未査読プレプリント [要一次検証]

書誌の機械照合では、DOI を持つ110件を Crossref REST API に照会し、著者姓と発行年の一致を確認した。 不一致として残ったのは、ウムラウトとアポストロフィの字種差による4件（E30, E82, E110, E133）だけで、いずれも同一文献である。 Kay (1972, E94) は Crossref に書誌が登録されていないが、DOI は解決し ACM Digital Library の該当ページに到達する。 日本語文献7件の DOI（JaLC 登録）も、同じく解決を確認した。

参照文献

前史の一次文献（H0）

情報システム研究における EUC の起源（H1）

HCI と CSCW における tailorability と meta-design（H2）

end-user programming の技術系譜（H3）

EUSE の成立と分野の自己定義（H4）

  • E23. Lieberman, H., Paternò, F., Klann, M. & Wulf, V. (2006). End-user development: An emerging paradigm. In End User Development, Springer HCI Series 9, Ch.1. https://doi.org/10.1007/1-4020-5386-X_1
  • E24. Ko, A.J. et al. (2011). The state of the art in end-user software engineering. ACM Computing Surveys, 43(3), art.21. https://doi.org/10.1145/1922649.1922658
  • E25. Barricelli, B.R., Cassano, F., Fogli, D. & Piccinno, A. (2019). End-user development, end-user programming and end-user software engineering: A systematic mapping study. Journal of Systems and Software, 149, 101–137. https://doi.org/10.1016/j.jss.2018.11.041
  • E26. Batalas, N., Lykourentzou, I., Khan, V.J. & Markopoulos, P. (2021). Reconsidering end-user development definitions. IS-EUD 2021 (LNCS 12724), 19–35. https://doi.org/10.1007/978-3-030-79840-6_2
  • E27. Paternò, F. (2013). End user development: Survey of an emerging field for empowering people. ISRN Software Engineering, 2013. https://doi.org/10.1155/2013/532659

前史を対象とする歴史研究（H5）

非英語圏の系譜（H6）

  • E110. Müller, G. (1982). Relationale Datenbanksysteme für den Endbenutzer. In Betriebs- und Wirtschaftsinformatik. Physica-Verlag. https://doi.org/10.1007/978-3-642-68601-6_5
  • E111. Jahner, E. (1982). Erhöhung des EDV-Leistungsangebots für das Finanz- und Rechnungswesen durch Endbenutzer-Sprachen. In Betriebs- und Wirtschaftsinformatik. Physica-Verlag. https://doi.org/10.1007/978-3-642-68704-4_13
  • E112. 佐藤修 (1994). エンドユーザ・コンピューティング管理段階測定尺度について. 『オフィス・オートメーション』, 15(3-4), 214–219. https://doi.org/10.20627/officeautomation.15.3-4_214
  • E113. 高原康彦, 柴直樹, 高木徹 (2002). Prolog をベース言語とするエンドユーザ開発のためのオブジェクト指向データベースの設計と実現. 『経営情報学会誌』, 11(1), 69–89. https://doi.org/10.11497/jjasmin.11.1_69
  • E114. 富澤浩樹, 明星聖子 (2009). 文学研究活動に着目した EUC/EUD に関する考察. 『経営情報学会全国研究発表大会要旨集』, 2009f, 75. https://doi.org/10.11497/jasmin.2009f.0.75.0
  • E115. Minetaki, K. & Motohashi, K. (2009). Subcontracting structure and productivity in the Japanese software industry. The Review of Socionetwork Strategies, 3(2). https://doi.org/10.1007/s12626-009-0008-8 [要一次検証]（頁範囲）
  • E116. 岡部建次, 永田大, 宮崎茂次 (2014). 表計算ソフト上で自由に動く自律エージェントシステムの汎用化とエンドユーザコンピューティング化. 『日本経営システム学会誌』, 30(3), 209–220. https://cir.nii.ac.jp/crid/1520853832365463680 [要一次検証]（DOI）
  • E117. 中所武司 (2014). マッチングシステムを例題としたエンドユーザ主導開発方式に関する考察. 『電子情報通信学会技術研究報告』, 114(292), 1–6. https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I025980412
  • E118. 澤田浩之, 徳永仁史, 古川慈之 (2015). 高度な専門知識不要の IT システム開発ツール: MZ Platform. Synthesiology (English edition), 8(3), 147–157. https://doi.org/10.5571/syntheng.8.3_147
  • E119. 中所武司 (2016). エンドユーザ主導開発のためのドメイン特化型技術の適用性に関する考察. 『電子情報通信学会技術研究報告』, 116(284), 25–30. https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I027790857
  • E120. 神馬豊彦, 清水研三, 阿部慶太朗, 佐藤亙人 (2023). 業務担当者による電子契約システムを活用した支払先口座登録業務自動化システムの開発とその効果. 『大学 ICT 推進協議会年次大会論文集』, 2023, 497–503. https://doi.org/10.24669/axies.2023.0_497 [要一次検証]（査読の有無）
  • E121. 小西民恵, 高橋亨輔, 六車俊紀, 谷﨑勇太, 油谷知岐ほか (2024). 派生開発による建物修繕依頼システムの内製開発. 『学術情報処理研究』, 28(1), 200–206. https://doi.org/10.24669/jacn.28.1_200 [要一次検証]（査読の有無）
  • E122. 花原稔 (2026). 生成 AI を用いたバイブコーディングは大学図書館業務の改善に寄与するか. 『大学図書館研究』, 130. https://doi.org/10.20722/jcul.2211

組織的と経済的な要請（D1）

民主化と参加と労働の要請（D2）

  • E39. Ehn, P. (1988). Work-Oriented Design of Computer Artifacts. Arbetslivscentrum（1990年版 Lawrence Erlbaum）. ISBN 978-9186158453
  • E40. Kensing, F. & Blomberg, J. (1998). Participatory design: Issues and concerns. Computer Supported Cooperative Work, 7(3–4). https://doi.org/10.1023/A:1008689307411
  • E41. Bratteteig, T. & Wagner, I. (2014). Disentangling Participation: Power and Decision-Making in Participatory Design. Springer. https://doi.org/10.1007/978-3-319-06163-4
  • E42. Le Dantec, C.A. & DiSalvo, C. (2013). Infrastructuring and the formation of publics in participatory design. Social Studies of Science, 43(2). https://doi.org/10.1177/0306312712471581
  • E43. Iversen, O.S., Smith, R.C. & Dindler, C. (2018). From computational thinking to computational empowerment: A 21st century PD agenda. PDC ‘18. https://doi.org/10.1145/3210586.3210592
  • E44. Dindler, C., Smith, R.C. & Iversen, O.S. (2020). Computational empowerment: Participatory design in education. CoDesign, 16(1). https://doi.org/10.1080/15710882.2020.1722173
  • E45. Fischer, G., Giaccardi, E., Ye, Y., Sutcliffe, A.G. & Mehandjiev, N. (2004). Meta-design: A manifesto for end-user development. Communications of the ACM, 47(9), 33–37. https://doi.org/10.1145/1015864.1015884

教育的と文化的な要請（D3）

民主化言説への批判（D4）

労働過程論と専門職論（D5）

認知的限界（L1）

成果物の品質（L2）

組織とガバナンスの限界（L3）

  • E72. Silic, M., Silic, D. & Kind-Trüller, K. (2025). From shadow IT to shadow AI: Threats, risks and opportunities for organizations. Strategic Change. https://doi.org/10.1002/jsc.2682
  • E73. Alamin, M.A.A., Uddin, G., Malakar, S., Afroz, S., Haider, T. & Iqbal, A. (2022). Developer discussion topics on the adoption and barriers of low code software development platforms. Empirical Software Engineering. https://doi.org/10.1007/s10664-022-10244-0

LLM 期の新しい限界（L4）

  • E74. Liu, M.X., Sarkar, A., Negreanu, C., Zorn, B., Williams, J., Toronto, N. & Gordon, A.D. (2023). “What it wants me to say”: Bridging the abstraction gap between end-user programmers and code-generating large language models. Proc. ACM CHI 2023. https://doi.org/10.1145/3544548.3580817
  • E75. Pearce, H., Ahmad, B., Tan, B., Dolan-Gavitt, B. & Karri, R. (2022). Asleep at the keyboard? Assessing the security of GitHub Copilot’s code contributions. IEEE S&P 2022. https://doi.org/10.1109/SP46214.2022.9833571
  • E76. Perry, N., Srivastava, M., Kumar, D. & Boneh, D. (2023). Do users write more insecure code with AI assistants? ACM CCS 2023. https://doi.org/10.1145/3576915.3623157
  • E77. Sarkar, A., Gordon, A.D., Negreanu, C., Poelitz, C., Ragavan, S.S. & Zorn, B. (2022). What is it like to program with artificial intelligence? PPIG 2022. https://arxiv.org/abs/2208.06213
  • E78. Vaithilingam, P., Zhang, T. & Glassman, E.L. (2022). Expectation vs. experience: Evaluating the usability of code generation tools powered by large language models. CHI 2022 Extended Abstracts. https://doi.org/10.1145/3491101.3519665
  • E79. Barke, S., James, M.B. & Polikarpova, N. (2023). Grounded Copilot: How programmers interact with code-generating models. PACMPL, 7(OOPSLA1), 85–111. https://doi.org/10.1145/3586030
  • E80. Prather, J. et al. (2024). “It’s weird that it knows what I want”: Usability and interactions with Copilot for novice programmers. ACM TOCHI, 31(1), 1–31. https://doi.org/10.1145/3617367
  • E81. Virk, Y. & Liu, D. (2025). Non-programmers assessing AI-generated code: A case study of business users analyzing data. IEEE VL-HCC 2025. https://doi.org/10.1109/vl-hcc65237.2025.00044
  • E82. O’Brien, G. (2025). Threats to scientific software from over-reliance on AI code assistants. Nature Computational Science, 5, 701–703. https://doi.org/10.1038/s43588-025-00845-2
  • E83. Meske, C., Hermanns, T., von der Weiden, E., Loser, K.-U. & Berger, T. (2025). Vibe coding as a reconfiguration of intent mediation in software development: Definition, implications, and research agenda. arXiv:2507.21928. https://arxiv.org/abs/2507.21928
  • E84. Fawzy, A., Tahir, A. & Blincoe, K. (2026). Vibe coding in practice: Motivations, challenges, and a future outlook. A grey literature review. ICSE-SEIP 2026. https://doi.org/10.1145/3786583.3786866
  • E85. Ge, Y. et al. (2025). A survey of vibe coding with large language models. arXiv:2510.12399. https://arxiv.org/abs/2510.12399

応用ドメイン：会計情報システムと金融（L5a）

  • E123. Grossman, T.A., Mehrotra, V. & Özlük, Ö. (2007). Lessons from mission-critical spreadsheets. Communications of the AIS, 20, art.60. https://doi.org/10.17705/1cais.02060 [要一次検証]（事例数）
  • E124. Powell, S.G., Baker, K.R. & Lawson, B. (2008). An auditing protocol for spreadsheet models. Information & Management, 45(5), 312–320. https://doi.org/10.1016/j.im.2008.03.004
  • E125. Caulkins, J.P., Morrison, E.L. & Weidemann, T. (2008). Spreadsheet errors and decision making: Evidence from field interviews. In End-User Computing. IGI Global, 856–874. https://doi.org/10.4018/978-1-59904-945-8.ch061 [要一次検証]（面接対象数）
  • E126. Coster, N., Leon, L., Kalbers, L. & Abraham, D. (2011). Controls over spreadsheets for financial reporting in practice. Proc. EuSpRIG 2011. arXiv:1111.6887. https://arxiv.org/abs/1111.6887
  • E127. Ferreira, M.A. & Visser, J. (2012). Governance of spreadsheets through spreadsheet change reviews. Proc. EuSpRIG 2012. arXiv:1211.7100. https://arxiv.org/abs/1211.7100
  • E128. Leon, L., Przasnyski, Z.H. & Seal, K.C. (2015). Introducing a taxonomy for classifying qualitative spreadsheet errors. Journal of Organizational and End User Computing, 27(1), 33–56. https://doi.org/10.4018/joeuc.2015010102

応用ドメイン：医療情報学（L5b）

  • E129. Koppel, R., Wetterneck, T., Telles, J.L. & Karsh, B.-T. (2008). Workarounds to barcode medication administration systems: Their occurrences, causes, and threats to patient safety. Journal of the American Medical Informatics Association, 15(4), 408–423. https://doi.org/10.1197/jamia.m2616
  • E130. Harris, P.A., Taylor, R., Thielke, R., Payne, J., Gonzalez, N. & Conde, J.G. (2009). Research electronic data capture (REDCap): A metadata-driven methodology and workflow process. Journal of Biomedical Informatics, 42(2), 377–381. https://doi.org/10.1016/j.jbi.2008.08.010
  • E131. Balka, E. (2010). Ghost charts and shadow records: Implication for system design. Studies in Health Technology and Informatics, 160(1), 686–690. https://doi.org/10.3233/978-1-60750-588-4-686
  • E132. Saleem, J.J., Flanagan, M., Militello, L.G., Arbuckle, N., Russ, A.L., Burgo-Black, A.L. & Doebbeling, B.N. (2011). Paper persistence and computer-based workarounds with the electronic health record in primary care. Proc. HFES Annual Meeting, 55(1). https://doi.org/10.1177/1071181311551136 [要一次検証]（施設数と期間）
  • E133. Mörike, F., Spiehl, H.L. & Feufel, M.A. (2022/2024). Workarounds in the shadow system: An ethnographic study of requirements for documentation and cooperation in a clinical advisory center. Human Factors, 66(3), 636–646. https://doi.org/10.1177/00187208221087013
  • E134. Prakash, M.P. & Thiagalingam, A. (2024). The role of clinician-developed applications in promoting adherence to evidence-based guidelines: Pilot study. JMIR Cardio, 8, e55958. https://doi.org/10.2196/55958

応用ドメイン：科学計算と研究ソフトウェア（L5c）

  • E135. Hannay, J.E., MacLeod, C., Singer, J., Langtangen, H.P., Pfahl, D. & Wilson, G. (2009). How do scientists develop and use scientific software? Proc. ICSE Workshop SECSE 2009. https://doi.org/10.1109/secse.2009.5069155 [要一次検証]（回答者数）
  • E136. Prabhu, P. et al. (2011). A survey of the practice of computational science. Proc. SC11 (State of the Practice). https://doi.org/10.1145/2063348.2063374 [要一次検証]（手法詳細）
  • E137. Storer, T. (2017/2018). Bridging the chasm: A survey of software engineering practice in scientific programming. ACM Computing Surveys, 50(4), 1–32. https://doi.org/10.1145/3084225
  • E138. Pinto, G., Wiese, I. & Dias, L.F. (2018). How do scientists develop scientific software? An external replication. Proc. IEEE SANER 2018. https://doi.org/10.1109/saner.2018.8330263
  • E139. Wang, J., Kuo, T., Li, L. & Zeller, A. (2020). Assessing and restoring reproducibility of Jupyter notebooks. Proc. ASE 2020. https://doi.org/10.1145/3324884.3416585
  • E140. Pimentel, J.F., Murta, L., Braganholo, V. & Freire, J. (2021). Understanding and improving the quality and reproducibility of Jupyter notebooks. Empirical Software Engineering, 26, art.65. https://doi.org/10.1007/s10664-021-09961-9
  • E141. Cosden, I.A., McHenry, K. & Katz, D.S. (2022/2023). Research software engineers: Career entry points and training gaps. Computing in Science & Engineering, 24(6), 14–21. https://doi.org/10.1109/mcse.2023.3258630 [要一次検証]（手法詳細）
  • E142. Samuel, S. & Mietchen, D. (2024). Computational reproducibility of Jupyter notebooks from biomedical publications. GigaScience, 13, art.giad113. https://doi.org/10.1093/gigascience/giad113

（アクセス日はすべて 2026-08-13。到達確認の詳細と、確認できなかった URL の一覧は内部台帳 source/review/end-user-development/papers.md の Provenance 節に記録した。）

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