エンドユーザー開発（EUC/EUD）の系譜と限界：文献152件の地図｜ノート

エンドユーザーコンピューティング（EUC）とエンドユーザーデベロップメント（EUD）の歴史、社会的要請、限界を扱うレビュー論文のために、1960年の Licklider から2026年の LLM 期までの文献152件を軽量スコーピングで収集し、17クラスタで地図化した統合要約。同じ対象をドメイン知識のない初学者の学習効果という軸で読み直した姉妹ノートが作れることは学べることか：エンドユーザー開発の学習効果を動機から読み直す（文献185件。シビックテックと、自分の必要のために作るという動機を含む）。本ノートが手薄にした「作ることが学習に何をもたらすか」はそちらで扱う。民主化言説の批判的検討はデザインの民主化とその正当化：公共財・能力アプローチ・正義論をめぐる文献地図と民主化＝再商品化のパラドクス — AIが「誰でもできる」を「誰も請求できない」に変える非対称、LLM による制作の変質は Vibe Coding とUIエージェント：自然言語による制作とその境界と制作者から編集者へ — AI時代のデザイナー役割移行の構造分析、学習への影響は生成AIの早期利用は思考の醸成を阻害するか：cognitive offloading と学習の文献地図が先行ノート。

TL;DR

「利用者が自分でプログラムを書けるようにする」という規範は、1980年代の情報システム研究が持ち込んだものではない。その規範は1960年代に、四つの別々の場所で立ち上がっている。研究インフラとしての時分割計算（E86, E87, E88）、非専門家に計算を教える言語（E90 の BASIC、E92 の Logo）、専門家に独占されない道具という規範的主張（E95 の conviviality、E94 と E98 の Dynabook 構想）、そして専門家不足という制度的圧力（E93、1968年の NATO 会議が「ソフトウェア危機」の語を定着させた）である。最後のひとつだけが供給側の都合であり、他の三つは利用者の自律そのものに価値を置いていた。 1980年代の EUC 研究が引き継いだのは、主に最後のひとつだった。

同じ現象に二つの名前が付いたのは、記述する側の立場が逆だったからである。 EUC（end-user computing）は1983年に情報システム研究の語彙として現れ、年50%から90%で増える利用者を IS 部門がどう管理するかという問いとともに定義された（E01）。 EUD（end-user development）は2006年に HCI の語彙として定義され、利用者がソフトウェア成果物を変更、拡張、新規作成できるようにする活動として、専門プログラマの不足と多様化するニーズへの応答に位置づけられた（E23）。前者は統制の枠組み、後者は解放の枠組みで、対象はほぼ同じである。この二重性は現在も残っていて、citizen development をガバナンスの問題として論じる文献（E32, E33）と、EUD をエンパワーメントの分野として論じる文献（E27, E45）は、互いをほとんど引用しない。

1980年代以降の文献が語る社会的要請も、やはり一つではない。前史の四つの起源がそのまま引き継がれたわけでもなく、対応関係はずれている。本コーパスからは少なくとも次の四つが区別できる。組織の開発需要が IS 部門の供給を超えたという経済的要請（E01, E04, E05, E29）、労働者が自分の道具を決める権利という北欧の産業民主主義の要請（E39, E40）、万人がプログラムを書けることを識字として捉える教育的要請（E46, E47, E48）、そして専門プログラマの不足という産業側の要請（E23, E34）である。これらは動機も正当化の論理も異なるが、「民主化」という一語に畳み込まれて流通してきた。批判文献（E52, E53, E54）は、この畳み込みが EUD に固有ではなく、コンピュータ化推進運動が技術の波ごとに反復してきた修辞構造であることを示す。

限界については、分野が自ら早くから精密に記録している。学習障壁は6種に分類され（E59）、記法の認知的性質は14次元で評価され（E60）、なぜ利用者が学習コストを払わないかは注意の投資モデルで説明された（E61）。成果物の品質は、監査対象88シートの94%に1件以上の誤りという水準で報告されている（E67）。そして LLM 期の実証研究は、同じ限界が新しい層で再演されていることを示す。非熟練プログラマは生成モデルへの伝え方を学習できず（E74）、業務担当者は誤りの可能性を警告されてもなお生成コードの重大な欠陥を検出できない（E81）。

限界の形は、実務者の職種によって違う。会計と金融では監査と内部統制という制度的応答が問題の中心になり（E124, E126）、医療では公式システムの不足を現場が補う代償行為として現れ（E129, E133）、科学計算では作られた成果物が検証可能な知識の基盤そのものになる（E139, E142）。

このコーパスに欠けているのは、EUC/EUD が約束したことが実際に起きたかを長期的に検証した研究である。要請を論じる文献と、限界を論じる文献はそれぞれ厚いが、両者を突き合わせて到達度を測った研究が見当たらない。労働社会学の理論を持ち込む道も開いたままで、脱技能化論と管轄理論を EUD や市民開発に適用した査読研究は、二度の独立した探索でも見つからなかった。

歴史的系譜（H0–H6、64件）

H0. 前史：規範はどこから来たか（1960s–1970s、15件）

利用者が自分で計算機を操るべきだという発想は、まず研究インフラの側から現れる。 Licklider (1960, E86) が人間と計算機の共生を構想し、Engelbart (1962, E87) は人間の知的能力を増強する枠組みとして、利用者が自分の道具を作り替えながら能力を高める過程（ブートストラッピング）を提案した。 Corbató ら (1962, E88) の CTSS と Fano & Corbató (1966, E89) の解説が、複数の利用者が計算機に直接触れる環境を実在するものにしている。

教育の側からは、非専門家に計算を教える言語が現れる。 Kemeny & Kurtz (1968, E90) はダートマスの時分割システムと BASIC を報告し、学生が自らプログラムを書くことの教育的意義を論じた。 Feurzeig ら (1969, E92) の Logo 最終報告は、児童がプログラムを書いて数学的思考を学ぶ枠組みを最初に記録した文献にあたる。

三つめは、道具の所有をめぐる規範的な主張である。 Illich (1973, E95) は、専門家に独占される産業的な道具に対して、利用者が使いこなし作り替えられる自立共生的な道具を対置した。 Kay (1972, E94) と Kay & Goldberg (1977, E98) の Dynabook 構想、Nelson (1974, E96) の Computer Lib、Colstad & Lipkin (1975, E97) の Community Memory は、この規範を計算機の設計と実践に落とし込む試みである。

四つめだけが供給側の事情から来ている。 Naur & Randell 編 (1969, E93) の NATO 会議報告は「ソフトウェア危機」を国際的な語彙として定着させ、需要に開発が追いつかないという認識を記録した。 Rockart & Flannery (1983, E01) が出発点に置くバックログ問題は、その15年前からすでに議論されていたことになる。

H1. 情報システム研究における EUC の起源（1980s–1990s、7件）

Rockart & Flannery (1983, E01) が173社の調査から利用者を6類型に分け、IS 部門が既存の二環境に加えて「第三の環境」を整備すべきだと論じたのが起点にあたる。同年の Benson (1983, E02) はメインフレーム系とマイクロコンピュータ系で EUC 実践が異なることを面接調査で報告した。 Cotterman & Kumar (1989, E06) は開発、運用、統制の3軸でエンドユーザーを8類型に分類し、「誰にどこまで開発させるか」の判断枠組みを与えた。

この系統の特徴は、成長を歓迎しつつ限界を織り込んでいることにある。 Huff, Munro & Martin (1988, E04) の成長段階モデルは、既存ツールでは大半のエンドユーザーが効果的な開発を続けられなくなる段階の到来を組み込んでいた。 Brancheau & Brown (1993, E05) はこの十年を、IT 部門の資源制約と統制のトレードオフという枠組みに整理した。

H2. HCI と CSCW における tailorability と meta-design（11件）

もう一方の系譜は、実際に人がソフトウェアを作り替える場面の記述から始まる。 Nardi & Miller (1990, E08; 1991, E09) は表計算の共同開発が例外でなく通例であることをエスノグラフィで示し、MacLean ら (1990, E10) は、すべての利用者と状況に適したシステム設計は不可能だという前提からボタンによるテーラリング機構を提案した。 Mackay (1990, E11; 1991, E12) はカスタマイズの共有パターンと、その引き金と障壁を実証的に記述している。

概念の整理はこの記述の上に立つ。 Mørch (1997, E15) はテーラリングをカスタマイズ、統合、拡張の3水準に分け、Trigg & Bødker (1994, E14) はテーラリング活動の反復が組織内で体系化を生む過程を追った。 Fischer & Giaccardi (2006, E18) の meta-design と SER モデルは、設計を利用時に継続する活動として定式化する枠組みを与えている。 Nardi (1993, E17) の書名（A Small Matter of Programming）が示す皮肉は、この系譜の自己認識をよく表している。

H3. end-user programming の技術系譜（4件）

Cypher 編 (1993, E19) と Lieberman 編 (2001, E20) が programming by demonstration と programming by example の系譜を確立し、Myers, Pane & Ko (2004, E21) は人がプログラミング課題をどう考えるかの実証研究から自然な言語と環境の設計指針を導いた。この系譜は2022年に生成言語モデルへ接続する（E22）。

H4. EUSE の成立と分野の自己定義（5件）

Lieberman ら (2006, E23) の定義章、Ko ら (2011, E24) の ACM Computing Surveys サーベイ、Barricelli ら (2019, E25) の165本を対象としたマッピング研究が、分野の自己記述の三つの節目にあたる。 Batalas ら (2021, E26) は EUD 定義の拡散そのものを問題化しており、分野が自らの外延を確定できていないことを示す。

H5. 前史を対象とする歴史研究（9件）

前史の一次文献は、後年の計算機史研究によって別の像を与えられている。 Bardini (2000, E101) は Engelbart の構想を共進化の枠組みで読み直し、Turner (2006, E104) は対抗文化とシリコンバレーの結節点から、個人が計算機を通じて自律するという思想の文化的な出所を追った。 Ensmenger (2010, E105) は、プログラマという職業への技術的権威の集中と、ソフトウェア危機やバックログをめぐる言説がその権威の政治と結びついていたことを示す。

この系統はレビュー論文の歴史記述に制約も課す。 Rankin (2018, E107) はダートマスやミネソタの教育計算を掘り起こし、パーソナルコンピューティングの起源を数名の発明者に帰す通説に反論した。 Grudin (2005, E103) が整理した HCI の三系譜（計算機操作、情報システム管理、裁量的利用）も、EUD をひとつの直線的な系譜として描くことを難しくする。

H6. 非英語圏の系譜（13件）

英語圏の外を探すと、まず独語圏に同時期の文献が見つかる。 Müller (1982, E110) と Jahner (1982, E111) は、Endbenutzer（エンドユーザー）向けのデータベースと言語を、Rockart & Flannery の前年に論じている。

日本語圏では事情が異なる。査読誌で EUC を主題にした研究は、佐藤 (1994, E112) の管理段階尺度と高原ら (2002, E113) の開発環境が確認できるが、いずれも米国の EUC 管理論を輸入して適用したものだった。 2010年代以降、この用語は日本の学術文献からほとんど姿を消し、代わりに個別の内製事例の報告（E117, E119, E120, E121）が、査読を経ない研究会報告と大会論文集に分散している。査読があるのは『学術情報処理研究』の E121 だけである。実務で広く使われる「野良システム」「属人化」といった語では、査読文献が見つからなかった。直近では花原 (2026, E122) が、生成 AI による内製を大学図書館業務で検証し、安全性と技術的負債のリスクを指摘している。

日本のソフトウェア産業に固有の多重下請構造は、産業経済学の計量研究としては存在する（E115）。ただしそれを EUC/EUD の需要要因として明示的に結んだ研究は見つからず、この接続はレビュー論文の側で行う作業になる。

社会的要請（D1–D5、41件）

D1. 組織的と経済的な要請（11件）

開発需要が IS 部門の供給能力を超えたという事実が、EUC の最初の推進力である（E01, E04, E05）。この構図は名前を変えて反復する。 Behrens (2009, E29) と Fürstenau ら (2017, E30) は、公式 IT 部門の外で生まれるシステムを両義的な現象として描き、後者は貯蓄銀行の事例からシャドー IT の存続をリスクの社会的構成と部門間権力関係のフィードバックとして理論化した。 2020年代の low-code と citizen development は同じ需給不均衡を新しい語彙で語り直しており（E33, E35, E36, E37）、Viljoen ら (2024, E32) は citizen developer と専門家30件のインタビューから品質低下、シャドー IT、技術的負債のリスクをガバナンス問題として整理している。

規模の推計はこの系統で最も引用される数値だが、扱いに注意が要る。 Scaffidi, Shaw & Myers (2005, E38) は米国労働統計から、2005年時点で表計算とデータベースの利用者が約4500万人超と推計し、2012年についてエンドユーザー総数9000万人、うち表計算とデータベース利用が5500万人超、自認プログラマーが1300万人超と予測した。「5500万人」だけが年次を落として流通しがちだが、これは2012年の予測値であって観測値ではない。

D2. 民主化と参加と労働の要請（7件）

Ehn (1988, E39) と Kensing & Blomberg (1998, E40) が跡づける北欧の参加型デザインは、労働組合主導の産業民主主義という、生産性とは別の正当化の論理を持つ。 Bratteteig & Wagner (2014, E41) は、その参加が実際には権力と意思決定の配分の問題であり、しばしば形式にとどまることを二つの大規模プロジェクトから示した。 Le Dantec & DiSalvo (2013, E42) は参加を単発の関与でなく持続的な基盤形成（infrastructuring）として捉え直している。 Iversen ら (2018, E43) と Dindler ら (2020, E44) の計算論的エンパワーメントは、この系譜を教育へ接続する試みにあたる。

D3. 教育的と文化的な要請（6件）

Papert (1980, E46) と diSessa (2000, E47) が、プログラミングを効率化の道具でなく表現の基盤として位置づけ、Wing (2006, E48) の計算論的思考が K-12 政策の語彙になった（E49）。 Vee (2017, E51) は識字研究の道具立てで、プログラミングが軍事と行政のインフラから企業、個人へと制度化されていく過程を歴史的に跡づけている。この系統には内部批判も含まれる。 Denning (2017, E58) は計算論的思考の定義の曖昧さと測定の困難を指摘し、Guzdial (2015, E50) は「なぜ万人が学ぶべきか」の理由づけの違いが学習目標と教授法を左右するのに、単一の枠へ還元されていると論じた。

D4. 民主化言説そのものへの批判（7件）

Iacono & Kling (1996, E52) は、コンピュータ化を推進する社会運動が技術的ユートピア主義のレトリックで解放の物語を構築する機構を理論化した。 Barrett ら (2013, E53) がこれを修辞学的分析へ発展させ、Han ら (2025, E54) は同じ枠組みが現在の AI 普及言説にそのまま適用できることを示している。 Irani (2019, E55) と Costanza-Chock (2020, E56) は、エンパワーメントと参加の言説が経済的価値抽出や構造的不平等の再生産と両立することを、それぞれ長期フィールドワークと批判的検討から示した。この四つを並べると、「今回の民主化は本物か」という問いには、少なくとも過去の波と同じ修辞構造を持つという答えが先に立つ。

D5. 労働過程論と専門職論という空白（10件）

EUD を労働の側から見るなら、使えるはずの理論が二つある。構想と実行の分離による脱技能化（Braverman）と、専門職が仕事の管轄を争う過程（Abbott）である。ところが、この二つを EUD や市民開発に適用した査読研究は、二度の独立した探索でも見つからなかった。

あるのは隣接領域である。 Kraft (1977, E143) が脱技能化テーゼをプログラマ労働に適用し、Ensmenger & Aspray (2002, E148) はそれを歴史的に再検証して、脱技能化と再技能化が並行することを示した。 Ensmenger (2001, E147) はプログラマの専門職化運動が失敗した経緯を史料から追い、Barrett (2004, E149) はソフトウェア開発の労働過程を実証研究として体系化している。懐疑的な反論（E150）も含めて、これらの分析対象はいずれも雇用された専門プログラマであって、業務部門の非専門家ではない。

構造的に最も近い問いを別の語彙で扱っているのは、Munro ら (1987, E144) の統制論である。 IS 部門とエンドユーザーのあいだで権威がどう再配分されるかを論じており、労働社会学の語彙に置き換えれば管轄争いの記述に近い。ただし著者ら自身は Abbott も Braverman も参照していない。 2026年になって労働過程論を HCI に導入する理論提起（E152）が現れたが、その abstract の範囲では EUD にも市民開発にも触れていない。

なお本コーパスの外では、民主化＝再商品化のパラドクス — AIが「誰でもできる」を「誰も請求できない」に変える非対称が Braverman の脱技能化と Bourdieu の象徴資本を AI による民主化に接続している。ただしそちらは査読研究ではなく討議の記録であり、学説の引用にも要確認が付いている。レビュー論文で使うなら、原著に当たり直す作業が別に要る。

限界（L1–L5、47件）

L1. 認知的限界（5件）

Ko, Myers & Aung (2004, E59) が Visual Basic .NET 初学者の観察から同定した6種の学習障壁（設計、選択、調整、使用、理解、情報）は、この系統の基準点にあたる。 Green & Petre (1996, E60) の cognitive dimensions は、抽象化勾配や粘性といった記法の性質を評価軸として与えた。 Blackwell (2002, E61) の注意の投資モデルは、エンドユーザーがプログラミングを避ける理由を能力の欠如でなく合理的な判断として説明する点で、民主化言説への内在的な反論になっている。 Beckwith ら (2006, E62) は、この障壁が利用者に等しく分布しておらず、ソフトウェア設計自体が性差の一因であると論じた。

L2. 成果物の品質（8件）

スプレッドシートは EUD の成功例であると同時に、限界の実証が最も蓄積した領域でもある。 Panko (1998, E64) はセル単位の誤り率が単純作業の誤り率と同程度である一方、シート単位ではほぼ全数に誤りが含まれることを統合し、2015年の再整理（E67）では13研究のフィールド監査からセル単位の誤り率平均5.2%、監査対象88シートの94%に1件以上の誤りを報告している。 Powell, Baker & Lawson (2008, E65) は、誤りの蔓延には合意があるのに誤りの種類、発生機序、検出法の知見が乏しいと批判した。介入側では、可視的なテスト網羅性表示が検出効率と過信の是正に有効であることが実験で示されている（E69, E70）。

L3. 組織とガバナンスの限界（2件、副クラスタを含めると6件）

Alamin ら (2022, E73) は Stack Overflow の約33,000投稿から low-code 開発者が直面する40の課題を同定し、Silic ら (2025, E72) は従業員調査（n=140）と経営層面接（n=10）から、生成 AI の無許可利用が過度依存を通じて組織的知識基盤を弱体化させる経路を報告した。シャドー IT を扱う D1 の文献（E28, E30, E31）も、この論点を組織側から支える。

L4. LLM 期の新しい限界（12件）

生成 AI は EUD の射程を広げると同時に、限界の位置を移動させた。 Sarkar (2023, E57) はこれを生成的シフト仮説として定式化しつつ、コードという表現形式がなお必要とされる理由を検討している。実証研究が示すのは、限界が消えたのではなく別の層に現れたことである。 Liu ら (2023, E74) は、非熟練プログラマが生成モデルへの伝え方を学習できない抽象化ギャップを指摘した。 Perry ら (2023, E76) の実験（n=47）では、AI アシスタント利用者は有意に安全性の低いコードを書き、かつ自分のコードを安全だと過信した。 Vaithilingam ら (2022, E78) は、Copilot がタスク完了時間と成功率を必ずしも改善しないのに多くの参加者が使い続けることを観察している。 Virk & Liu (2025, E81) は、誤りの可能性を明示的に警告されてもなお業務担当者が生成データ分析の重大な欠陥を検出できないことを示した。

Blackwell の注意の投資モデル（E61）で読み直すと、生成 AI が下げたのは学習コストであって検証コストではない。検証コストが下がっていない以上、非専門家が作れる範囲は広がっても、作ったものの正しさを自分で保証できる範囲は広がらない。

L5. 応用ドメインごとの限界の形（20件）

HCI と情報システム研究の外に出ると、限界は職種ごとに違う形をとる。

会計と金融では、誤りの存在そのものより、誰が検証し誰が責任を負うかが問題の中心にある。 Powell ら (2008, E124) は運用中の表計算を対象とする段階的な監査手順を設計し、Coster ら (2011, E126) は SOX 法対応中の米国企業38社の調査から、ライフサイクルの各段階で統制が実施されている（いない）実態を報告した。 Caulkins ら (2008, E125) は、表計算の誤りが実際の意思決定にどう波及したかを実務者への面接から記録している。

医療では、エンドユーザー開発は創造の発露としてよりも、公式システムの機能不全を現場が埋める代償行為として現れる。 Koppel ら (2008, E129) はバーコード与薬システムに対する看護師の回避策を体系化し、Balka (2010, E131) は公式カルテの外で維持される「ゴーストチャート」を報告した。 Mörike ら (2022/2024, E133) のエスノグラフィは、現場職員がデジタルとアナログの混在したシャドーシステムを自ら構築する過程を記述している。高リスク領域であるだけに、この代償行為の失敗は患者安全に直結する。ただしこの領域は失敗の記録だけではない。 Harris ら (2009, E130) の REDCap は、プログラマでない臨床研究者が自らデータ収集フォームを構築できる基盤として、広範囲で使われ続けている。

科学計算では、限界が知識の基盤そのものに及ぶ。 Hannay ら (2009, E135) と Pinto ら (2018, E138、R 利用者1,574名) は、研究者の多くが独学と自己流の慣行でソフトウェアを開発している実態を報告した。その帰結は再現性の水準に現れる。 Wang ら (2020, E139) は GitHub 上のノートブック936件の多くが再実行できないことを示し、Samuel & Mietchen (2024, E142) は生物医学論文に紐づくノートブック27,271件を分析して、依存関係を宣言した Python ノートブック10,388件のうちエラーなく実行できたのは1,203件だったと報告している。 O’Brien (2025, E82) が AI コード支援への過度依存に見た危険は、LLM 以前から続く構造の延長にある。

レビュー論文への含意

三つの論点は独立していない。歴史（H）は、EUC と EUD が管理と解放という逆向きの枠組みで同じ現象を記述してきたこと、そしてその解放の語彙が1960年代の四つの起源に遡ることを示す。要請（D）は、その四つが動機も正当化の論理も違ったまま「民主化」の一語に畳み込まれたことを示す。限界（L）は、どの要請に対しても認知と品質の制約が働く一方で、制約の現れ方が実務者の職種によって違うことを示す。

したがってレビュー論文の軸として使えるのは、「EUD は成功したか」ではなく、「どの要請に対して、どの限界が、どの程度効いたか」という問いの立て方である。組織的要請（D1）に対しては品質とガバナンスの限界（L2, L3, L5a）が効き、教育的要請（D3）に対しては認知的限界（L1）が効く。専門職が本業の外でソフトウェアを作る場面（L5）では、限界の所在が個人の能力ではなく、訓練も制度的支援もないまま開発を担わされる構造の側にある。そして民主化の要請（D2）に対して何が効いたのかは、本コーパスの範囲では答えが出ない。参加の権力分析（E41）と民主化言説の批判（E52–E56）は、要請そのものが達成の測定を想定していなかった可能性を示唆する。

前史（H0）を起点に置くと、この問いはもう一段はっきりする。 1960年代の四つの起源のうち、供給側の事情から来ていたのはソフトウェア危機の系統だけだった。残る三つ（研究インフラ、教育、道具の自律）は、開発需要が満たされるかどうかと無関係に、利用者が自分で作ることそれ自体に価値を置いている。 EUD の到達度をバックログの解消だけで測る限り、後者の三つは最初から評価の対象に入らない。

空白（未充足の論点）

約束の未達を正面から検証した実証研究がない。D1–D4 は「なぜ EUD が必要とされたか」と「その言説がどう構築されたか」を扱うが、「実現したか」を長期的、定量的に追跡した研究が本コーパスにない。Scaffidi らの2012年予測（E38）の実現度を検証した後続の査読研究も、二度の探索で発見できなかった。前史（H0）を踏まえるなら、この検証は「どの約束か」を四つの起源に分けたうえで行う必要がある。
脱技能化論と専門職の管轄理論が適用されていない。第2次収集は、この判定を独立に検証する目的で labour process theory と occupational jurisdiction の系統を再探索したが、EUD や citizen development に適用した査読研究には到達しなかった（D5）。存在するのは専門プログラマを対象とする隣接文献（E143, E147–E150）と、労働社会学の語彙を使わずに同型の問いを扱う IS 統制論（E144）である。この橋渡し自体が、レビュー論文の理論的貢献になりうる。
英語圏以外は薄いまま残る。第2次収集で独語圏（E110, E111）と日本語圏（E112–E122）を追加したが、中国語圏と韓国語圏では英語アブストラクト付きの実証研究に到達できなかった。日本語圏については、実務で頻用される語（野良システム、属人化）に対応する査読文献が見つからず、学術言説と実務言説の非対称そのものが観察結果になっている。この非対称の検証には、実務媒体を含む別種のコーパスが要る。
前史と1980年代の断絶を追跡した研究がない。H0 の一次文献と H1 の EUC 研究のあいだに、引用関係を追跡した研究が見当たらない。Rockart & Flannery (1983, E01) が Licklider や Illich を参照しないのは自然だとしても、では1960年代の規範がどの経路で1980年代の管理論に転化したのかは、本コーパスからは辿れない。
教育現場と行政の EUD 研究が見つからない。第2次収集で会計、医療、科学計算（L5）は補えたが、教師による教材システム構築、行政職員による業務システム内製を扱う査読文献は、複数の探索でも条件に合うものが出てこなかった。日本語圏の事例報告（E120, E121）が大学の事務業務に触れる程度である。
citizen developer 当事者の視点が薄い。E34 を除き、当事者のスキル形成とキャリアパスを扱う研究が見当たらず、D1 は組織ガバナンスの視点に寄っている。D5 の労働過程論を接続する余地があるのは、まずこの空白である。

調査の範囲と手順

各文献の完全な書誌は末尾「参照文献」を参照（DOI/URL つき）。出典追跡つきの内部台帳は source/review/end-user-development/papers.md（リポジトリ内部、非公開）。収集系統: source-researcher（profile: scholarly）3系統並行 → paper-screening-agent（第1次、85件）、および前史、応用ドメイン、非英語圏を対象とする3系統並行の補完収集（第2次、67件）。規約 .claude/rules/collection-protocol.md（捏造ゼロ、出典追跡）。

収集日: 2026-08-13 ／件数: 152（第1次85件＋第2次67件。探索段の候補は計170件、重複統合15件分、除外2件）
期間: 1960–2026（前史の一次文献は Licklider 1960 が下限、2020–2026 の low-code と LLM 期も対象）
二段階で収集した理由: 第1次収集（85件）は1980年代の情報システム研究を起点としたため、それ以前の前史、HCI と情報システム研究以外の応用分野、英語圏以外の研究、労働社会学の理論適用の四つが空白として残った。第2次収集はこの空白だけを対象とし、前史（H0, H5）、非英語圏（H6）、応用ドメイン（L5）、労働過程論（D5）の4クラスタを追加した。
媒体重心: ACM 系の会議とジャーナルが約45件、情報システム系（MIS Quarterly, ISR, CAIS, BISE, JMIS, Decision Support Systems）が約20件、学術書と書籍章（MIT Press, Springer, Harvard UP, Stanford UP, Princeton UP, Chicago UP, Yale UP, Routledge）が27件、計算機史系誌（IEEE Annals of the History of Computing）が4件、医療情報学系（JAMIA, JBI, JMIR, Human Factors）が6件、日本語誌が9件、独語の書籍章が2件、arXiv でホストされる文献が6件（うち5件は EuSpRIG と PPIG の査読を経た会議論文の著者版で、未査読プレプリントは E85 の1件）。
除外: 2件。ひとつは Decision Support Systems 46(1) の “A Critical Review of the Literature on Spreadsheet Errors” を Panko の著作とする誤帰属で、Crossref で正しい著者が Powell, Baker & Lawson であることを確認して削除した。もうひとつは第2次収集で候補に挙がった Edinburgh 大学の博士論文で、提出年もタイトル表記も確定できず本文にも到達できなかったため、書誌を同定できないものとして落とした。同種の照合を Benson (1983) の DOI、Mørch (1997) の章 URL、Scaffidi らの推計値、Prather らの掲載巻号についても行っている（詳細は内部台帳の Provenance）。
書誌の機械照合: 参照文献のうち DOI を持つ全件を Crossref REST API に照会し、著者姓と発行年の一致を確認した（結果は内部台帳の Provenance に記録）。
確度の注意: predatory 誌と撤回論文は確認された範囲で0件。媒体の査読水準は2026-08-14 の再検証で確定した。EuSpRIG 会議は学術論文をダブルブラインドで査読し、PPIG ワークショップはプログラム委員会が全投稿を査読する。AMCIS はミニトラック単位のダブルブラインド査読、『学術情報処理研究』と『日本経営システム学会誌』はいずれも査読誌である。他方、『大学 ICT 推進協議会年次大会論文集』は趣旨との適合をプログラム委員会が判断するだけで、実質的な査読はない。留保が残るのは ISRN Software Engineering（Hindawi。2014年に統合誌 International Scholarly Research Notices へ吸収されて刊行終了）、IGI Global 系誌、日本の研究会報告、未査読プレプリント1件で、これらには non-peer フラグを付して残した。前史の一次文献（1960s–1970s）は査読の枠組みが現在と異なるため primary-historical として別扱いにしている。低関連と判定した項目も、研究史の一部として削除せず保持している。

未検証事項

2026-08-14 に全参照文献を再検証した。 DOI を持つ全件を Crossref REST API（国内誌は JaLC API）へ照会して書誌を機械照合し、書籍と古典文献の書誌、媒体の査読水準、プレプリントの査読版の有無は個別に一次ページで確認した。その結果、書誌の誤りを3件訂正している。E151 の掲載誌は Sociology ではなく The Sociological Review 68(1), 77–93 であり、E83 は査読版が IEEE Access 13, 213242–213259 として刊行済み、E152 は CHI 2026 への採録が ACM Digital Library 側で確認できた。この再検証は書誌の機械照合が中心で、本文 PDF には当たっていなかった。そこで 2026-08-15 に、著者セルフアーカイブと機関リポジトリを経路として本文への到達を試みた。要旨に記載がなかった標本数と手法のうち、6件が本文から確定した。

本文から確定した項目（2026-08-15）

E59（Ko ら 2004）: 被験者は 40名の非プログラマで、Programming Usable Interfaces というコースで Visual Basic .NET を学ぶ過程を観察している。障壁は74件を標本として最終的に130件、コーダー間一致率は94%。出所は第3節（著者セルフアーカイブ PDF、faculty.washington.edu）
E123（Grossman ら 2007）: 事例は 18件（“eighteen examples of mission-critical spreadsheets”）。出所は要旨（AIS eLibrary はオープンアクセス）
E135（Hannay ら 2009）: 有効回答は 1972件で、収集期間は2008年10月から12月。要旨の “almost 2000” に対応する本文の値である。出所は第3.1節
E136（Prabhu ら 2011）: 標本は Princeton の各分野から無作為抽出した研究者114名（自然科学40、工学32、学際23、社会科学19の20分野）。手法は著者2名以上による約45分の個別インタビューで、8か月間にわたる。出所は第2節と表1
E141（Cosden ら 2022/2023）: そもそも独自の調査を持たない立場表明論文だった。RSE の3類型は著者らの経験に基づく分類であり、示される数値（米国回答者の75%超が計算機科学以外の学歴、50%超が博士号）はすべて外部の International RSE Survey 2022（Hettrick ら、Zenodo, doi:10.5281/ZENODO.6884882）からの引用である
E39（Ehn 1988）: Lawrence Erlbaum 版の刊行は 1990年3月（Open Library の書誌レコード、OCLC 248656382、496頁）。1989年12月説は販売ページ由来で、出版社の一次カタログでの裏取りがない

訂正した項目

E91（Licklider & Taylor 1968）: 複刻版 PDF のノンブルを実見したところ、本文は 21頁から41頁だった。したがって「21–38」説は誤りである可能性が高い。ただし複刻版の表紙は1990年の DEC 復刻時に組み直されており、原誌で扉ページが20頁から始まっていた可能性（「20–41」説の根拠）は排除できない要一次検証

未解消のまま残る項目

E02（Benson 1983）: MIS Quarterly のアーカイブが CAPTCHA で本文に到達できない。検索エンジンの生成要約には「利用者67名、IS 専門家19名」が繰り返し現れるが、これは一次本文の引用ではなく、同じ検索で「10組織の二段階調査」という矛盾する説明も出た（別論文との混同が疑われる）。捏造ゼロの原則により採用しない要一次検証
E125（Caulkins ら 2008）: IGI Global と関連データベースが 429 を返し続け、本文にも要旨にも到達できない。加えて同著者らには類似タイトルの論文が2005年、2007年、2008年、2009年と複数あり、版の同定自体が要検証である要一次検証
E132（Saleem ら 2011）: 標本54名は確定済みだが、施設数と調査期間は要旨になく、本文 PDF の3経路（academia.edu、IUPUI ScholarWorks、cleo.ulib.iupui.edu）すべてが遮断された要一次検証。注意: 検索結果に現れる「11診療所、3機関、職員120名」等の数値は、著者が重複する別論文（Flanagan, Saleem ら、JAMIA 2013）のものであり、本コーパスの E132 と混同してはならない
E94（Kay 1972）: DOI 10.1145/800193.1971922 は doi.org と Crossref API の両方が404を返す（2026-08-15 再確認）。ACM Digital Library は bot 遮断が続くため、DOI が付与されていないのか登録に不備があるのかを切り分けられない要一次検証
E27（Paternò 2013）: 掲載誌 ISRN Software Engineering が2014年に統合誌 International Scholarly Research Notices へ吸収され刊行を終えたことは確認したが、本誌が個別に predatory と判定された記録の有無は確認できていない要一次検証
E31（Kopper ら 2018）: IGI Global はダブルブラインド査読を公称する。ただし公式ページが 429 を返し続け、その記述を本文で直接確認できていない要一次検証
E85（Ge ら 2025）: arXiv の journal-ref が空で、査読版は確認できない。本コーパスで唯一の未査読プレプリントである
E99（McCarthy 1992/1983）: IEEE Annals of the History of Computing 14(1), 19–24 への掲載は複数の独立ソースで一致する。DOI は確認できず、1983年の草稿と誌面版の異同も未確認要一次検証
E114（富澤・明星 2009）: 大会要旨のみで本文は未確認。経営情報学会の全国大会にはプログラム委員会の査読があるが、その粒度（完全論文か要旨か）は公式ページで確認できていない要一次検証
E116（岡部ら 2014）: 掲載誌『日本経営システム学会誌』がレフェリー制度を持つことは確認した。当該論文の DOI は登録がなく、CiNii の CRID で代替している要一次検証
E141（Cosden ら 2022/2023）: arXiv v2 の更新日（2023-03-15）が印刷号の表記（CiSE 24(6), 2022年11–12月号）より後である理由は未確認。軽微な改訂の可能性がある要一次検証
E117, E119（中所 2014/2016）: 電子情報通信学会技術研究報告のため査読を経ていない（未検証ではなく既知の性質）
全152件に共通して、各文献の「主要貢献」は書誌と要旨に基づく要約であり、本文全体を読んで確認したものではない

機械照合の結果は次のとおりである。 DOI を持つ123件のうち、Crossref で書誌が取得できたのが117件、JaLC で取得できたのが6件で、解決しなかったのは E94 の1件だけだった。発行年は、E73、E133、E137 の3件でオンライン先行公開の年と誌面の号の年が分かれる（順に2022年と2023年1月号、2022年と2024年3月号、2017年と2018年7月号）。本ノートはオンライン先行の年で統一して引用している。 E50（Guzdial）の2015年は Morgan & Claypool 版のもので、DOI が指す Springer 再版は2016年である。

参照文献

前史の一次文献（H0）

E86. Licklider, J.C.R. (1960). Man-computer symbiosis. IRE Transactions on Human Factors in Electronics, HFE-1, 4–11. https://doi.org/10.1109/THFE2.1960.4503259
E87. Engelbart, D.C. (1962). Augmenting Human Intellect: A Conceptual Framework. SRI Summary Report AFOSR-3223. https://www.dougengelbart.org/pubs/augment-3906.html
E88. Corbató, F.J., Merwin-Daggett, M. & Daley, R.C. (1962). An experimental time-sharing system. Proc. AFIPS Spring Joint Computer Conference. https://doi.org/10.1145/1460833.1460871
E89. Fano, R.M. & Corbató, F.J. (1966). Time-sharing on computers. Scientific American, 215(3), 128–140. https://doi.org/10.1038/scientificamerican0966-128
E90. Kemeny, J.G. & Kurtz, T.E. (1968). Dartmouth time-sharing. Science, 162(3850), 223–228. https://doi.org/10.1126/science.162.3850.223
E91. Licklider, J.C.R. & Taylor, R.W. (1968). The computer as a communication device. Science and Technology: For the Technical Men in Management, 76, 21–41. https://internetat50.com/references/Licklider_Taylor_The-Computer-As-A-Communications-Device.pdf 要一次検証（複刻版のノンブルで本文21–41を実見し「21–38」説を退けた。ただし原誌の扉が20頁から始まっていた可能性は残る）
E92. Feurzeig, W., Papert, S., Bloom, M., Grant, R. & Solomon, C. (1969). Programming-Languages as a Conceptual Framework for Teaching Mathematics. BBN Report No. 1889 / ERIC ED038034. https://eric.ed.gov/?id=ED038034
E93. Naur, P. & Randell, B. (eds.) (1969). Software Engineering: Report on a Conference Sponsored by the NATO Science Committee, Garmisch 1968. NATO Scientific Affairs Division. https://onlinebooks.library.upenn.edu/webbin/book/lookupid?key=olbp48950
E94. Kay, A. (1972). A personal computer for children of all ages. Proc. ACM Annual Conference, Vol.1. https://dl.acm.org/doi/10.1145/800193.1971922 要一次検証（DOI 10.1145/800193.1971922 は doi.org と Crossref API の両方が404を返す。2026-08-15 再確認）
E95. Illich, I. (1973). Tools for Conviviality. Harper & Row. ISBN 9780060121389. https://openlibrary.org/books/OL5289380M/Tools_for_conviviality
E96. Nelson, T. (1974). Computer Lib / Dream Machines. 自費出版（1987年 Microsoft Press 再刊）. https://archive.org/details/computer-lib-dream-machines
E97. Colstad, K. & Lipkin, E. (1975). Community Memory: A public information network. ACM SIGCAS Computers and Society, 6(4). https://doi.org/10.1145/958785.958788
E98. Kay, A. & Goldberg, A. (1977). Personal dynamic media. Computer, 10(3), 31–41. https://doi.org/10.1109/C-M.1977.217672
E99. McCarthy, J. (1992, 草稿1983). Reminiscences on the history of time-sharing. IEEE Annals of the History of Computing, 14(1), 19–24. https://www-formal.stanford.edu/jmc/history/timesharing/timesharing.html 要一次検証
E100. Kay, A. (1993). The early history of Smalltalk. ACM SIGPLAN Notices, 28(3) / HOPL-II, 69–95. https://doi.org/10.1145/155360.155364

情報システム研究における EUC の起源（H1）

E01. Rockart, J.F. & Flannery, L.S. (1983). The management of end user computing. Communications of the ACM, 26(10), 776–784. https://doi.org/10.1145/358413.358429
E02. Benson, D.H. (1983). A field study of end user computing: Findings and issues. MIS Quarterly, 7(4), 35–45. https://doi.org/10.2307/248745
E03. Doll, W.J. & Torkzadeh, G. (1988). The measurement of end-user computing satisfaction. MIS Quarterly, 12(2), 259–274. https://doi.org/10.2307/248851
E04. Huff, S.L., Munro, M.C. & Martin, B.H. (1988). Growth stages of end user computing. Communications of the ACM, 31(5), 542–550. https://doi.org/10.1145/42411.42417
E05. Brancheau, J.C. & Brown, C.V. (1993). The management of end-user computing: Status and directions. ACM Computing Surveys, 25(4), 437–482. https://doi.org/10.1145/162124.162138
E06. Cotterman, W.W. & Kumar, K. (1989). User cube: A taxonomy of end users. Communications of the ACM, 32(11). https://doi.org/10.1145/68814.68816
E07. Marcolin, B.L., Compeau, D.R., Munro, M.C. & Huff, S.L. (2000). Assessing user competence: Conceptualization and measurement. Information Systems Research, 11(1). https://doi.org/10.1287/isre.11.1.37.11782

HCI と CSCW における tailorability と meta-design（H2）

E08. Nardi, B.A. & Miller, J.R. (1990). An ethnographic study of distributed problem solving in spreadsheet development. Proc. ACM CSCW 1990, 197–208. https://doi.org/10.1145/99332.99355
E09. Nardi, B.A. & Miller, J.R. (1991). Twinkling lights and nested loops: Distributed problem solving and spreadsheet development. International Journal of Man-Machine Studies, 34(2), 161–184. https://doi.org/10.1016/0020-7373(91)90040-E
E10. MacLean, A., Carter, K., Lövstrand, L. & Moran, T. (1990). User-tailorable systems: Pressing the issues with buttons. Proc. ACM CHI 1990, 175–182. https://doi.org/10.1145/97243.97271
E11. Mackay, W.E. (1990). Patterns of sharing customizable software. Proc. ACM CSCW 1990, 209–221. https://doi.org/10.1145/99332.99356
E12. Mackay, W.E. (1991). Triggers and barriers to customizing software. Proc. ACM CHI 1991, 153–160. https://doi.org/10.1145/108844.108867
E13. Henderson, A. & Kyng, M. (1991). There’s no place like home: Continuing design in use. In Greenbaum, J. & Kyng, M. (eds.) Design at Work: Cooperative Design of Computer Systems, Lawrence Erlbaum, 219–240. https://doi.org/10.1201/9781003063988-13
E14. Trigg, R.H. & Bødker, S. (1994). From implementation to design: Tailoring and the emergence of systematization in CSCW. Proc. ACM CSCW 1994, 45–54. https://doi.org/10.1145/192844.192869
E15. Mørch, A. (1997). Three levels of end-user tailoring: Customization, integration, and extension. In Kyng, M. & Mathiassen, L. (eds.) Computers and Design in Context, MIT Press, 51–76. https://doi.org/10.7551/mitpress/1966.003.0004
E16. Dourish, P. (2003). The appropriation of interactive technologies: Some lessons from placeless documents. Computer Supported Cooperative Work, 12(4), 465–490. https://doi.org/10.1023/A:1026149119426
E17. Nardi, B.A. (1993). A Small Matter of Programming: Perspectives on End User Computing. MIT Press. https://direct.mit.edu/books/monograph/2685/A-Small-Matter-of-ProgrammingPerspectives-on-End
E18. Fischer, G. & Giaccardi, E. (2006). Meta-design: A framework for the future of end-user development. In End User Development, Springer HCI Series 9, Ch.19. https://doi.org/10.1007/1-4020-5386-x_19

end-user programming の技術系譜（H3）

E19. Cypher, A. (ed.) (1993). Watch What I Do: Programming by Demonstration. MIT Press. https://dl.acm.org/doi/10.5555/168080
E20. Lieberman, H. (ed.) (2001). Your Wish Is My Command: Programming by Example. Morgan Kaufmann, 448pp. ISBN 978-1-55860-688-3. https://doi.org/10.1016/B978-1-55860-688-3.X5000-3
E21. Myers, B.A., Pane, J.F. & Ko, A.J. (2004). Natural programming languages and environments. Communications of the ACM, 47(9), 47–52. https://doi.org/10.1145/1015864.1015888
E22. Jiang, E. et al. (2022). Discovering the syntax and strategies of natural language programming with generative language models. Proc. ACM CHI 2022. https://doi.org/10.1145/3491102.3501870

EUSE の成立と分野の自己定義（H4）

E23. Lieberman, H., Paternò, F., Klann, M. & Wulf, V. (2006). End-user development: An emerging paradigm. In End User Development, Springer HCI Series 9, Ch.1. https://doi.org/10.1007/1-4020-5386-X_1
E24. Ko, A.J. et al. (2011). The state of the art in end-user software engineering. ACM Computing Surveys, 43(3), art.21. https://doi.org/10.1145/1922649.1922658
E25. Barricelli, B.R., Cassano, F., Fogli, D. & Piccinno, A. (2019). End-user development, end-user programming and end-user software engineering: A systematic mapping study. Journal of Systems and Software, 149, 101–137. https://doi.org/10.1016/j.jss.2018.11.041
E26. Batalas, N., Lykourentzou, I., Khan, V.J. & Markopoulos, P. (2021). Reconsidering end-user development definitions. IS-EUD 2021 (LNCS 12724), 19–35. https://doi.org/10.1007/978-3-030-79840-6_2
E27. Paternò, F. (2013). End user development: Survey of an emerging field for empowering people. ISRN Software Engineering, 2013. https://doi.org/10.1155/2013/532659

前史を対象とする歴史研究（H5）

E101. Bardini, T. (2000). Bootstrapping: Douglas Engelbart, Coevolution, and the Origins of Personal Computing. Stanford University Press, xix+284pp. ISBN 978-0-8047-3723-4（hardcover）/ 978-0-8047-3871-2（paperback）. https://openlibrary.org/works/OL8443929W
E102. Haigh, T. (2002). Software in the 1960s as concept, service, and product. IEEE Annals of the History of Computing, 24(1), 5–13. https://doi.org/10.1109/85.988574
E103. Grudin, J. (2005). Three faces of human-computer interaction. IEEE Annals of the History of Computing, 27(4), 46–62. https://doi.org/10.1109/MAHC.2005.67
E104. Turner, F. (2006). From Counterculture to Cyberculture: Stewart Brand, the Whole Earth Network, and the Rise of Digital Utopianism. University of Chicago Press. https://press.uchicago.edu/ucp/books/book/chicago/F/bo3773600.html
E105. Ensmenger, N. (2010). The Computer Boys Take Over: Computers, Programmers, and the Politics of Technical Expertise. MIT Press. https://doi.org/10.7551/mitpress/9780262050937.001.0001
E106. Mahoney, M.S.（Haigh, T. ed.）(2011). Histories of Computing. Harvard University Press. https://doi.org/10.4159/9780674274983
E107. Rankin, J.L. (2018). A People’s History of Computing in the United States. Harvard University Press. https://www.hup.harvard.edu/books/9780674970977
E108. Haigh, T. & Ceruzzi, P.E. (2021). A New History of Modern Computing. MIT Press, 544pp. ISBN 978-0-262-54290-6. https://doi.org/10.7551/mitpress/11436.001.0001
E109. Driscoll, K. (2022). The Modem World: A Prehistory of Social Media. Yale University Press. https://yalebooks.yale.edu/book/9780300248142/the-modem-world/

非英語圏の系譜（H6）

E110. Müller, G. (1982). Relationale Datenbanksysteme für den Endbenutzer. In Betriebs- und Wirtschaftsinformatik. Physica-Verlag. https://doi.org/10.1007/978-3-642-68601-6_5
E111. Jahner, E. (1982). Erhöhung des EDV-Leistungsangebots für das Finanz- und Rechnungswesen durch Endbenutzer-Sprachen. In Betriebs- und Wirtschaftsinformatik. Physica-Verlag. https://doi.org/10.1007/978-3-642-68704-4_13
E112. 佐藤修 (1994). エンドユーザ・コンピューティング管理段階測定尺度について. 『オフィス・オートメーション』, 15(3-4), 214–219. https://doi.org/10.20627/officeautomation.15.3-4_214
E113. 高原康彦, 柴直樹, 高木徹 (2002). Prolog をベース言語とするエンドユーザ開発のためのオブジェクト指向データベースの設計と実現. 『経営情報学会誌』, 11(1), 69–89. https://doi.org/10.11497/jjasmin.11.1_69
E114. 富澤浩樹, 明星聖子 (2009). 文学研究活動に着目した EUC/EUD に関する考察. 『経営情報学会全国研究発表大会要旨集』, 2009f, 75. https://doi.org/10.11497/jasmin.2009f.0.75.0
E115. Minetaki, K. & Motohashi, K. (2009). Subcontracting structure and productivity in the Japanese software industry. The Review of Socionetwork Strategies, 3(2), 51–65. https://doi.org/10.1007/s12626-009-0008-8
E116. 岡部建次, 永田大, 宮崎茂次 (2014). 表計算ソフト上で自由に動く自律エージェントシステムの汎用化とエンドユーザコンピューティング化. 『日本経営システム学会誌』, 30(3), 209–220. https://cir.nii.ac.jp/crid/1520853832365463680 要一次検証（DOI）
E117. 中所武司 (2014). マッチングシステムを例題としたエンドユーザ主導開発方式に関する考察. 『電子情報通信学会技術研究報告』, 114(292), 1–6. https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I025980412
E118. 澤田浩之, 徳永仁史, 古川慈之 (2015). 高度な専門知識不要の IT システム開発ツール: MZ Platform. Synthesiology (English edition), 8(3), 147–157. https://doi.org/10.5571/syntheng.8.3_147
E119. 中所武司 (2016). エンドユーザ主導開発のためのドメイン特化型技術の適用性に関する考察. 『電子情報通信学会技術研究報告』, 116(284), 25–30. https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I027790857
E120. 神馬豊彦, 清水研三, 阿部慶太朗, 佐藤亙人 (2023). 業務担当者による電子契約システムを活用した支払先口座登録業務自動化システムの開発とその効果. 『大学 ICT 推進協議会年次大会論文集』, 2023, 497–503. https://doi.org/10.24669/axies.2023.0_497 要一次検証（査読の有無）
E121. 小西民恵, 高橋亨輔, 六車俊紀, 谷﨑勇太, 油谷知岐ほか (2024). 派生開発による建物修繕依頼システムの内製開発. 『学術情報処理研究』, 28(1), 200–206. https://doi.org/10.24669/jacn.28.1_200 要一次検証（査読の有無）
E122. 花原稔 (2026). 生成 AI を用いたバイブコーディングは大学図書館業務の改善に寄与するか. 『大学図書館研究』, 130. https://doi.org/10.20722/jcul.2211

組織的と経済的な要請（D1）

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E30. Fürstenau, D., Rothe, H. & Sandner, M. (2017). Shadow systems, risk, and shifting power relations in organizations. Communications of the AIS, 41, art.3, 43–61. https://doi.org/10.17705/1CAIS.04103
E31. Kopper, A., Fürstenau, D., Zimmermann, S., Klotz, S., Rentrop, C., Rothe, H., Strahringer, S. & Westner, M. (2018). Shadow IT and business-managed IT: A conceptual framework and empirical illustration. International Journal of IT/Business Alignment and Governance, 9(2). https://doi.org/10.4018/ijitbag.2018070104
E32. Viljoen, A., Radić, M., Hein, A., Nguyen, J. & Krcmar, H. (2024). Governing citizen development to address low-code platform challenges. MIS Quarterly Executive, 23(3), art.6, 305–324. https://doi.org/10.17705/2msqe.00100
E33. Binzer, B. & Winkler, T.J. (2022). Democratizing software development: A systematic multivocal literature review and research agenda on citizen development. ICSOB 2022 (LNBIP 463), 244–259. https://doi.org/10.1007/978-3-031-20706-8_17
E34. Elshan, E., Binzer, B. & Winkler, T.J. (2025). From software users to software creators: An exploration of the core characteristics of the citizen developer role and the related re- and upskilling programs. Business & Information Systems Engineering, 67. https://doi.org/10.1007/s12599-024-00915-1
E35. Prinz, N., Rentrop, C. & Huber, M. (2021). Low-code development platforms: A literature review. AMCIS 2021 Proceedings, Advanced Information Systems (General Track), Paper 2（DOI なし）. https://aisel.aisnet.org/amcis2021/adv_info_systems_general_track/adv_info_systems_general_track/2/
E36. Bucaioni, A., Cicchetti, A. & Ciccozzi, F. (2022). Modelling in low-code development: A multi-vocal systematic review. Software and Systems Modeling, 21, 1959–1981. https://doi.org/10.1007/s10270-021-00964-0
E37. Ajimati, M.O., Carroll, N. & Maher, M. (2024). Adoption of low-code and no-code development: A systematic literature review and future research agenda. Journal of Systems and Software, 222, art.112300. https://doi.org/10.1016/j.jss.2024.112300
E38. Scaffidi, C., Shaw, M. & Myers, B.A. (2005). Estimating the numbers of end users and end user programmers. Proc. IEEE VL-HCC 2005, 207–214. https://doi.org/10.1109/VLHCC.2005.34

民主化と参加と労働の要請（D2）

E39. Ehn, P. (1988). Work-Oriented Design of Computer Artifacts. Arbetslivscentrum, Stockholm（Umeå 大学博士論文, 1988年5月審査）. ISBN 978-9186158453. 英語圏再刊は Lawrence Erlbaum, 1990年3月, 496頁, ISBN 978-0-8058-0781-3（Open Library の書誌レコード、OCLC 248656382 で確定。1989年12月説は販売ページ由来）
E40. Kensing, F. & Blomberg, J. (1998). Participatory design: Issues and concerns. Computer Supported Cooperative Work, 7(3–4). https://doi.org/10.1023/A:1008689307411
E41. Bratteteig, T. & Wagner, I. (2014). Disentangling Participation: Power and Decision-Making in Participatory Design. Springer. https://doi.org/10.1007/978-3-319-06163-4
E42. Le Dantec, C.A. & DiSalvo, C. (2013). Infrastructuring and the formation of publics in participatory design. Social Studies of Science, 43(2). https://doi.org/10.1177/0306312712471581
E43. Iversen, O.S., Smith, R.C. & Dindler, C. (2018). From computational thinking to computational empowerment: A 21st century PD agenda. PDC ‘18. https://doi.org/10.1145/3210586.3210592
E44. Dindler, C., Smith, R.C. & Iversen, O.S. (2020). Computational empowerment: Participatory design in education. CoDesign, 16(1). https://doi.org/10.1080/15710882.2020.1722173
E45. Fischer, G., Giaccardi, E., Ye, Y., Sutcliffe, A.G. & Mehandjiev, N. (2004). Meta-design: A manifesto for end-user development. Communications of the ACM, 47(9), 33–37. https://doi.org/10.1145/1015864.1015884

教育的と文化的な要請（D3）

E46. Papert, S. (1980). Mindstorms: Children, Computers, and Powerful Ideas. Basic Books. https://dl.acm.org/doi/book/10.5555/1095592
E47. diSessa, A.A. (2000). Changing Minds: Computers, Learning, and Literacy. MIT Press. https://direct.mit.edu/books/monograph/1946/Changing-MindsComputers-Learning-and-Literacy
E48. Wing, J.M. (2006). Computational thinking. Communications of the ACM, 49(3). https://doi.org/10.1145/1118178.1118215
E49. Barr, V. & Stephenson, C. (2011). Bringing computational thinking to K-12: What is involved and what is the role of the computer science education community? ACM Inroads, 2(1). https://doi.org/10.1145/1929887.1929905
E50. Guzdial, M. (2015). Learner-Centered Design of Computing Education: Research on Computing for Everyone. Morgan & Claypool. https://doi.org/10.1007/978-3-031-02216-6
E51. Vee, A. (2017). Coding Literacy: How Computer Programming Is Changing Writing. MIT Press. https://direct.mit.edu/books/monograph/3543/Coding-LiteracyHow-Computer-Programming-Is

民主化言説への批判（D4）

E52. Iacono, S. & Kling, R. (1996). Computerization movements and tales of technological utopianism. In Kling, R. (ed.) Computerization and Controversy, 2nd ed., 85–105. https://doi.org/10.1016/b978-0-12-415040-9.50097-x
E53. Barrett, M., Heracleous, L. & Walsham, G. (2013). A rhetorical approach to IT diffusion: Reconceptualizing the ideology-framing relationship in computerization movements. MIS Quarterly, 37(1). https://doi.org/10.25300/misq/2013/37.1.09
E54. Han, X., Gstrein, O.J., Andrikopoulos, V. & Stolk, R. (2025). Every wave carries a sense of déjà vu: Revisiting the computerization movement perspective to understand the recent push towards artificial intelligence. AI & Society. https://doi.org/10.1007/s00146-025-02402-x
E55. Irani, L. (2019). Chasing Innovation: Making Entrepreneurial Citizens in Modern India. Princeton University Press. https://press.princeton.edu/books/hardcover/9780691175133/chasing-innovation
E56. Costanza-Chock, S. (2020). Design Justice: Community-Led Practices to Build the Worlds We Need. MIT Press. https://direct.mit.edu/books/oa-monograph/4605/Design-JusticeCommunity-Led-Practices-to-Build-the
E57. Sarkar, A. (2023). Will code remain a relevant user interface for end-user programming with generative AI models? Onward! 2023. https://doi.org/10.1145/3622758.3622882
E58. Denning, P.J. (2017). Remaining trouble spots with computational thinking. Communications of the ACM, 60(6). https://doi.org/10.1145/2998438

労働過程論と専門職論（D5）

E143. Kraft, P. (1977). Programmers and Managers: The Routinization of Computer Programming in the United States. Springer-Verlag. https://doi.org/10.1007/978-1-4613-9420-4
E144. Munro, M.C., Huff, S.L. & Moore, G. (1987). Expansion and control of end-user computing. Journal of Management Information Systems, 4(3), 5–27. https://doi.org/10.1080/07421222.1987.11517798
E145. Sato, Y. (1992). Skill in software production: The deskiller is deskilled. In Human-Centred Systems in the Global Economy. Springer London, 261–271. https://doi.org/10.1007/978-1-4471-1967-8_24
E146. Star, S.L. & Strauss, A. (1999). Layers of silence, arenas of voice: The ecology of visible and invisible work. Computer Supported Cooperative Work, 8(1–2), 9–30. https://doi.org/10.1023/A:1008651105359
E147. Ensmenger, N. (2001). The “question of professionalism” in the computer fields. IEEE Annals of the History of Computing, 23(4), 56–74. https://doi.org/10.1109/85.969964
E148. Ensmenger, N. & Aspray, W. (2002). Software as labor process. In History of Computing: Software Issues. Springer, 139–165. https://doi.org/10.1007/978-3-662-04954-9_12
E149. Barrett, R. (2004). Management, Labour Process and Software Development: Reality Bites. Routledge. https://doi.org/10.4324/9780203502952
E150. Glass, R.L. (2005). The plot to deskill software engineering. Communications of the ACM, 48(11), 21–24. https://doi.org/10.1145/1096000.1096020
E151. Meilvang, M.L. (2020). The practice of jurisdictionalizing: How engineers use documents to shape and maintain professional authority. The Sociological Review, 68(1), 77–93. https://doi.org/10.1177/0038026119858817
E152. Qin, Y. & Cheon, E. (2026). Labor, capital, and machine: Toward a labor process theory for HCI. Proc. CHI 2026. https://doi.org/10.1145/3772318.3791147

認知的限界（L1）

E59. Ko, A.J., Myers, B.A. & Aung, H.H. (2004). Six learning barriers in end-user programming systems. Proc. IEEE VL-HCC 2004. https://doi.org/10.1109/VLHCC.2004.47 （被験者は非プログラマ40名、障壁130件、一致率94%。著者セルフアーカイブ本文で確認）
E60. Green, T.R.G. & Petre, M. (1996). Usability analysis of visual programming environments: A ‘cognitive dimensions’ framework. Journal of Visual Languages & Computing, 7(2), 131–174. https://doi.org/10.1006/jvlc.1996.0009
E61. Blackwell, A.F. (2002). First steps in programming: A rationale for attention investment models. IEEE HCC 2002. https://doi.org/10.1109/hcc.2002.1046334
E62. Beckwith, L., Burnett, M., Grigoreanu, V. & Wiedenbeck, S. (2006). Gender HCI: What about the software? IEEE Computer, 39(11), 97–101. https://doi.org/10.1109/MC.2006.382
E63. Bainbridge, L. (1983). Ironies of automation. Automatica, 19(6), 775–779. https://doi.org/10.1016/0005-1098(83)90046-8

成果物の品質（L2）

E64. Panko, R.R. (1998). What we know about spreadsheet errors. Journal of Organizational and End User Computing, 10(2), 15–21. https://doi.org/10.4018/joeuc.1998040102
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E66. Panko, R.R. & Aurigemma, S. (2010). Revising the Panko-Halverson taxonomy of spreadsheet errors. Decision Support Systems, 49(2), 235–244. https://doi.org/10.1016/j.dss.2010.02.009
E67. Panko, R.R. (2015). What we don’t know about spreadsheet errors today: The facts, why we don’t believe them, and what we need to do. EuSpRIG 2015. https://arxiv.org/abs/1602.02601
E68. Croll, G.J. (2009). Spreadsheets and the financial collapse. EuSpRIG. https://arxiv.org/abs/0908.4420
E69. Rothermel, K.J., Cook, C.R., Burnett, M.M., Schonfeld, J., Green, T.R.G. & Rothermel, G. (2000). WYSIWYT testing in the spreadsheet paradigm: An empirical evaluation. ICSE 2000, 230–239. https://doi.org/10.1145/337180.337206
E70. Beckwith, L., Burnett, M., Wiedenbeck, S., Cook, C., Sorte, S. & Hastings, M. (2005). Effectiveness of end-user debugging software features. CHI 2005. https://doi.org/10.1145/1054972.1055094
E71. Subrahmaniyan, N. et al. (2008). Testing vs. code inspection vs. what else? Male and female end users’ debugging strategies. CHI 2008, 617–626. https://doi.org/10.1145/1357054.1357153

組織とガバナンスの限界（L3）

E72. Silic, M., Silic, D. & Kind-Trüller, K. (2025). From shadow IT to shadow AI: Threats, risks and opportunities for organizations. Strategic Change. https://doi.org/10.1002/jsc.2682
E73. Alamin, M.A.A., Uddin, G., Malakar, S., Afroz, S., Haider, T. & Iqbal, A. (2022). Developer discussion topics on the adoption and barriers of low code software development platforms. Empirical Software Engineering. https://doi.org/10.1007/s10664-022-10244-0

LLM 期の新しい限界（L4）

E74. Liu, M.X., Sarkar, A., Negreanu, C., Zorn, B., Williams, J., Toronto, N. & Gordon, A.D. (2023). “What it wants me to say”: Bridging the abstraction gap between end-user programmers and code-generating large language models. Proc. ACM CHI 2023. https://doi.org/10.1145/3544548.3580817
E75. Pearce, H., Ahmad, B., Tan, B., Dolan-Gavitt, B. & Karri, R. (2022). Asleep at the keyboard? Assessing the security of GitHub Copilot’s code contributions. IEEE S&P 2022. https://doi.org/10.1109/SP46214.2022.9833571
E76. Perry, N., Srivastava, M., Kumar, D. & Boneh, D. (2023). Do users write more insecure code with AI assistants? ACM CCS 2023. https://doi.org/10.1145/3576915.3623157
E77. Sarkar, A., Gordon, A.D., Negreanu, C., Poelitz, C., Ragavan, S.S. & Zorn, B. (2022). What is it like to program with artificial intelligence? PPIG 2022. https://arxiv.org/abs/2208.06213
E78. Vaithilingam, P., Zhang, T. & Glassman, E.L. (2022). Expectation vs. experience: Evaluating the usability of code generation tools powered by large language models. CHI 2022 Extended Abstracts. https://doi.org/10.1145/3491101.3519665
E79. Barke, S., James, M.B. & Polikarpova, N. (2023). Grounded Copilot: How programmers interact with code-generating models. PACMPL, 7(OOPSLA1), 85–111. https://doi.org/10.1145/3586030
E80. Prather, J. et al. (2024). “It’s weird that it knows what I want”: Usability and interactions with Copilot for novice programmers. ACM TOCHI, 31(1), 1–31. https://doi.org/10.1145/3617367
E81. Virk, Y. & Liu, D. (2025). Non-programmers assessing AI-generated code: A case study of business users analyzing data. IEEE VL-HCC 2025. https://doi.org/10.1109/vl-hcc65237.2025.00044
E82. O’Brien, G. (2025). Threats to scientific software from over-reliance on AI code assistants. Nature Computational Science, 5, 701–703. https://doi.org/10.1038/s43588-025-00845-2
E83. Meske, C., Hermanns, T., von der Weiden, E., Loser, K.-U. & Berger, T. (2025). Vibe coding as a reconfiguration of intent mediation in software development: Definition, implications, and research agenda. IEEE Access, 13, 213242–213259. https://doi.org/10.1109/ACCESS.2025.3645466
E84. Fawzy, A., Tahir, A. & Blincoe, K. (2026). Vibe coding in practice: Motivations, challenges, and a future outlook. A grey literature review. ICSE-SEIP 2026. https://doi.org/10.1145/3786583.3786866
E85. Ge, Y. et al. (2025). A survey of vibe coding with large language models. arXiv:2510.12399. https://arxiv.org/abs/2510.12399

応用ドメイン：会計情報システムと金融（L5a）

E123. Grossman, T.A., Mehrotra, V. & Özlük, Ö. (2007). Lessons from mission-critical spreadsheets. Communications of the AIS, 20, art.60. https://doi.org/10.17705/1cais.02060 （事例18件。AIS eLibrary で確認）
E124. Powell, S.G., Baker, K.R. & Lawson, B. (2008). An auditing protocol for spreadsheet models. Information & Management, 45(5), 312–320. https://doi.org/10.1016/j.im.2008.03.004
E125. Caulkins, J.P., Morrison, E.L. & Weidemann, T. (2008). Spreadsheet errors and decision making: Evidence from field interviews. In End-User Computing. IGI Global, 856–874. https://doi.org/10.4018/978-1-59904-945-8.ch061 要一次検証（面接対象数。IGI Global が429を返し続け本文にも要旨にも未到達。同著者らの類似タイトル論文が2005/2007/2008/2009に複数あり版の同定自体が要検証）
E126. Coster, N., Leon, L., Kalbers, L. & Abraham, D. (2011). Controls over spreadsheets for financial reporting in practice. Proc. EuSpRIG 2011. arXiv:1111.6887. https://arxiv.org/abs/1111.6887
E127. Ferreira, M.A. & Visser, J. (2012). Governance of spreadsheets through spreadsheet change reviews. Proc. EuSpRIG 2012. arXiv:1211.7100. https://arxiv.org/abs/1211.7100
E128. Leon, L., Przasnyski, Z.H. & Seal, K.C. (2015). Introducing a taxonomy for classifying qualitative spreadsheet errors. Journal of Organizational and End User Computing, 27(1), 33–56. https://doi.org/10.4018/joeuc.2015010102

応用ドメイン：医療情報学（L5b）

E129. Koppel, R., Wetterneck, T., Telles, J.L. & Karsh, B.-T. (2008). Workarounds to barcode medication administration systems: Their occurrences, causes, and threats to patient safety. Journal of the American Medical Informatics Association, 15(4), 408–423. https://doi.org/10.1197/jamia.m2616
E130. Harris, P.A., Taylor, R., Thielke, R., Payne, J., Gonzalez, N. & Conde, J.G. (2009). Research electronic data capture (REDCap): A metadata-driven methodology and workflow process. Journal of Biomedical Informatics, 42(2), 377–381. https://doi.org/10.1016/j.jbi.2008.08.010
E131. Balka, E. (2010). Ghost charts and shadow records: Implication for system design. Studies in Health Technology and Informatics, 160(1), 686–690. https://doi.org/10.3233/978-1-60750-588-4-686
E132. Saleem, J.J., Flanagan, M., Militello, L.G., Arbuckle, N., Russ, A.L., Burgo-Black, A.L. & Doebbeling, B.N. (2011). Paper persistence and computer-based workarounds with the electronic health record in primary care. Proc. HFES Annual Meeting, 55(1). https://doi.org/10.1177/1071181311551136 要一次検証（施設数と期間。標本54名は確定。本文 PDF の3経路すべてが遮断。検索結果に現れる「11診療所・3機関・120名」は別論文 Flanagan, Saleem ら JAMIA 2013 のもので混同不可）
E133. Mörike, F., Spiehl, H.L. & Feufel, M.A. (2022/2024). Workarounds in the shadow system: An ethnographic study of requirements for documentation and cooperation in a clinical advisory center. Human Factors, 66(3), 636–646. https://doi.org/10.1177/00187208221087013
E134. Prakash, M.P. & Thiagalingam, A. (2024). The role of clinician-developed applications in promoting adherence to evidence-based guidelines: Pilot study. JMIR Cardio, 8, e55958. https://doi.org/10.2196/55958

応用ドメイン：科学計算と研究ソフトウェア（L5c）

E135. Hannay, J.E., MacLeod, C., Singer, J., Langtangen, H.P., Pfahl, D. & Wilson, G. (2009). How do scientists develop and use scientific software? Proc. ICSE Workshop SECSE 2009. https://doi.org/10.1109/secse.2009.5069155 （有効回答1972件、2008年10–12月。本文 PDF で確認）
E136. Prabhu, P. et al. (2011). A survey of the practice of computational science. Proc. SC11 (State of the Practice). https://doi.org/10.1145/2063348.2063374 （Princeton の20分野から無作為抽出した研究者114名。著者2名以上による約45分の個別インタビューを8か月間。本文 PDF で確認）
E137. Storer, T. (2017/2018). Bridging the chasm: A survey of software engineering practice in scientific programming. ACM Computing Surveys, 50(4), 1–32. https://doi.org/10.1145/3084225
E138. Pinto, G., Wiese, I. & Dias, L.F. (2018). How do scientists develop scientific software? An external replication. Proc. IEEE SANER 2018. https://doi.org/10.1109/saner.2018.8330263
E139. Wang, J., Kuo, T., Li, L. & Zeller, A. (2020). Assessing and restoring reproducibility of Jupyter notebooks. Proc. ASE 2020. https://doi.org/10.1145/3324884.3416585
E140. Pimentel, J.F., Murta, L., Braganholo, V. & Freire, J. (2021). Understanding and improving the quality and reproducibility of Jupyter notebooks. Empirical Software Engineering, 26, art.65. https://doi.org/10.1007/s10664-021-09961-9
E141. Cosden, I.A., McHenry, K. & Katz, D.S. (2022/2023). Research software engineers: Career entry points and training gaps. Computing in Science & Engineering, 24(6), 14–21. https://doi.org/10.1109/mcse.2023.3258630 （独自調査を持たない立場表明論文。数値は International RSE Survey 2022（Hettrick ら, doi:10.5281/ZENODO.6884882）からの引用。arXiv:2210.04275v2 で確認）
E142. Samuel, S. & Mietchen, D. (2024). Computational reproducibility of Jupyter notebooks from biomedical publications. GigaScience, 13, art.giad113. https://doi.org/10.1093/gigascience/giad113

（アクセス日はすべて 2026-08-13。到達確認の詳細と、確認できなかった URL の一覧は内部台帳 source/review/end-user-development/papers.md の Provenance 節に記録した。）

書いた人：小川修一郎（Design Researcher / Consultant）経歴を見る →